#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (3) 減価償却費の調整額4,715千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額6,695千円は、全社資産の増加によるものであります。
2.セグメント利益又は損失(△)は連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
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#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は以下のとおりです。
(1) セグメント利益又は損失(△)の調整額△461,456千円には、セグメント間取引消去△0千円及び報告セグメントに配分していない全社費用△461,456千円が含まれております。
(2) セグメント資産の調整額562,741千円は、セグメント間取引消去△155,058千円及び各報告セグメントに帰属しない全社資産717,799千円であります。
(3) 減価償却費の調整額8,492千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,859千円は、全社資産の増加によるものであります。
2.セグメント利益又は損失(△)は連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。2025/01/30 13:07
#3 会計方針に関する事項（連結）: 棚卸資産
仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、2016年4月以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 5～20年
工具、器具及び備品 3～15年2025/01/30 13:07
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、2016年4月以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8年～15年
工具、器具及び備品 3年～15年2025/01/30 13:07