#1 セグメント情報等、財務諸表（連結）: (1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産
2023/10/27 15:00
#2 主要な顧客ごとの情報: 3.主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
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#3 事業等のリスク: (2) 業績の季節偏重について
当社の主要販売商品である自転車及び自転車関連商品(パーツ・アクセサリー)は、春の入学・入社シーズンが最需要期となるため、当社においては上期の売上高は下期と比べ多くなる傾向があります。また、固定費は売上高に比べて年度を通しての変動が小さいことから、営業利益の割合は上期に偏る傾向があります。
第33期(2023年1月期)における四半期毎の業績推移は次のとおりです。
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#4 四半期損益計算書関係（連結）: ※1 当社の主要販売商品である自転車及び自転車関連商品は、春の入学・入社シーズンが最需要期となる
ため、当社においては上期までの売上高は下期と比べ多くなる傾向があります。一方、固定費は売上高に比べて年度を通しての変動が小さいことから、営業利益の割合は上期に偏る傾向があります。
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
2023/10/27 15:00
#5 売上高、地域ごとの情報: (1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2023/10/27 15:00
#6 損益計算書関係（連結）: ※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
※2 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度84%、当事業年度82%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度16%、当事業年度18%であります。
2023/10/27 15:00
#7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: b. 電動アシスト車への注力
自転車小売業界における自転車販売の車種別構成比(台数ベース)では2016年に8.1%であった電動アシスト車が2022年には13.1%まで上昇しており(注)、電動アシスト車の販売が増加傾向にあります。当社は2023年1月期の自転車販売の車種別売上構成比において電動アシスト車が約59%を占めており、2022年の業界全体の約39%(注)を上回っております。また、当社の2021年1月期から2023年1月期における電動アシスト車の売上高の年平均成長率は約20%となっております。今後も、成長市場である電動アシスト車の販売に注力することに加え、PB電動アシスト車のモデルを拡充し、多様化するニーズへの対応に努めてまいります。
(注)一般財団法人自転車産業振興協会「自転車国内販売動向調査」及び「国内向自転車生産・輸入統計データ(2021年～2023年)」
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#8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 第33期事業年度(自 2022年2月1日至 2023年1月31日)
(売上高)
当事業年度における売上高は、前事業年度と比べ1,630,996千円増加し、13,090,618千円(前年同期比14.2%増)となりました。これは主に、「(1)経営成績等の状況の概要 ② 経営成績の状況」のとおりとなり、積極的な出店を行ったことによるものです。なお、売上高の内訳の詳細については、「(1)経営成績等の状況の概要 ④ 生産、受注及び販売の実績 d.販売実績」をご参照ください。
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