JPM日本株・オープン

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    有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第18期(平成30年11月21日-令和1年11月20日)

    【提出】
    2020/02/19 10:06
    【資料】
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    【項目】
    49項目
    ①【投資有価証券の主要銘柄】
    (2019年12月10日現在)
    順位国/
    地域
    種類銘柄名口数帳簿価額
    単価
    (円)
    帳簿価額
    金額
    (円)
    評価額
    単価
    (円)
    評価額
    金額
    (円)
    投資
    比率
    (%)
    1日本親投資信託受益証券GIM日本株・オープン・マザーファンド185,371,4652.6229486,211,1922.6864497,981,903100.10

    (参考)GIM日本株・オープン・マザーファンド
    (2019年12月10日現在)
    順位国/
    地域
    種類銘柄名業種株式数帳簿価額
    単価
    (円)
    帳簿価額
    金額
    (円)
    評価額
    単価
    (円)
    評価額
    金額
    (円)
    投資
    比率
    (%)
    1日本株式日本電信電話情報・通信業3,8005,500.0020,900,0005,582.0021,211,6004.26
    2日本株式トヨタ自動車輸送用機器2,4007,688.0018,451,2007,650.0018,360,0003.69
    3日本株式ソニー電気機器2,4006,697.0016,072,8007,245.0017,388,0003.49
    4日本株式三菱商事卸売業5,2002,829.5014,713,4002,920.5015,186,6003.05
    5日本株式花王化学1,6008,449.0013,518,4008,919.0014,270,4002.87
    6日本株式三井不動産不動産業4,9002,755.5013,501,9502,692.5013,193,2502.65
    7日本株式三井住友フィナンシャルグループ銀行業3,2003,967.0012,694,4004,009.0012,828,8002.58
    8日本株式東京海上ホールディングス保険業2,0005,934.0011,868,0006,171.0012,342,0002.48
    9日本株式キーエンス電気機器30036,700.0011,010,00039,180.0011,754,0002.36
    10日本株式日立製作所電気機器2,6004,090.0010,634,0004,306.0011,195,6002.25
    11日本株式三菱UFJフィナンシャル・グループ銀行業16,300572.209,326,860586.809,564,8401.92
    12日本株式T&Dホールディングス保険業7,0001,266.008,862,0001,362.009,534,0001.91
    13日本株式第一三共医薬品1,3006,765.008,794,5007,177.009,330,1001.87
    14日本株式任天堂その他製品20042,970.008,594,00046,370.009,274,0001.86
    15日本株式資生堂化学1,2008,001.009,601,2007,609.009,130,8001.83
    16日本株式アサヒグループホールディングス食料品1,7005,350.009,095,0005,149.008,753,3001.76
    17日本株式本田技研工業輸送用機器2,7003,092.008,348,4003,135.008,464,5001.70
    18日本株式太陽誘電電気機器2,6002,853.107,418,0693,055.007,943,0001.60
    19日本株式東急陸運業3,7002,171.008,032,7002,136.007,903,2001.59
    20日本株式日本電産電気機器50016,100.008,050,00015,725.007,862,5001.58
    21日本株式ニチレイ食料品2,9002,523.007,316,7002,579.007,479,1001.50
    22日本株式三井化学化学2,8002,637.007,383,6002,671.007,478,8001.50
    23日本株式デンソー輸送用機器1,5004,948.007,422,0004,984.007,476,0001.50
    24日本株式丸井グループ小売業2,8002,652.007,425,6002,659.007,445,2001.50
    25日本株式野村総合研究所情報・通信業3,1002,390.007,409,0002,380.007,378,0001.48
    26日本株式電源開発電気・ガス業2,7002,560.006,912,0002,666.007,198,2001.45
    27日本株式協和キリン医薬品3,0002,269.006,807,0002,398.007,194,0001.44
    28日本株式鹿島建設建設業4,7001,438.006,758,6001,504.007,068,8001.42
    29日本株式スズキ輸送用機器1,5004,946.007,419,0004,651.006,976,5001.40
    30日本株式沢井製薬医薬品1,0006,500.006,500,0006,770.006,770,0001.36

    ※ 上記の業種は、「第1ファンドの状況 1 ファンドの性格 (1)ファンドの目的及び基本的性格 (ニ)ファンドの特色」に記載の「日本株式DDM戦略」独自の分類ではなく、東証33分類をもとに分類したものです。
    種類別および業種別投資比率
    (2019年12月10日現在)
    種類投資比率(%)
    親投資信託受益証券100.10

    (参考)GIM日本株・オープン・マザーファンド
    (2019年12月10日現在)
    種類国内/外国業種投資比率(%)
    株式国内建設業3.26
    食料品3.26
    化学9.09
    医薬品6.64
    石油・石炭製品1.16
    ガラス・土石製品1.69
    鉄鋼1.26
    機械5.77
    電気機器14.67
    輸送用機器9.12
    精密機器1.08
    その他製品1.86
    電気・ガス業1.45
    陸運業2.89
    空運業1.21
    情報・通信業9.46
    卸売業4.62
    小売業4.80
    銀行業5.68
    保険業4.39
    その他金融業1.23
    不動産業3.59
    サービス業1.05
    合計99.23

    ※ 上記の業種は、「第1ファンドの状況 1 ファンドの性格 (1)ファンドの目的及び基本的性格 (ニ)ファンドの特色」に記載の「日本株式DDM戦略」独自の分類ではなく、東証33分類をもとに分類したものです。

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