高金利投信(毎月分配型)の(分配準備積立金)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2014年9月9日
- 65万
- 2015年3月9日 +608.11%
- 461万
- 2015年9月9日 -16.26%
- 386万
- 2016年3月9日 -15.22%
- 327万
- 2016年9月9日 -5.46%
- 309万
- 2017年3月9日 -7.77%
- 285万
- 2017年9月11日 -13.21%
- 247万
- 2018年3月9日 -12.19%
- 217万
- 2018年9月10日 -30.15%
- 151万
- 2019年3月11日 -31.23%
- 104万
個別
- 2014年9月9日
- 65万
- 2015年3月9日 +608.11%
- 461万
- 2015年9月9日 -16.26%
- 386万
- 2016年3月9日 -15.22%
- 327万
- 2016年9月9日 -5.46%
- 309万
- 2017年3月9日 -7.77%
- 285万
- 2017年9月11日 -13.21%
- 247万
- 2018年3月9日 -12.19%
- 217万
- 2018年9月10日 -30.15%
- 151万
- 2019年3月11日 -31.23%
- 104万
有報情報
- #1 その他、委託会社等の概況(連結)
- 5【その他】2019/06/11 10:25
① 定款の変更等 - #2 その他、資産管理等の概要(連結)
- (5)【その他】2019/06/11 10:25
① 信託の終了 - #3 その他の手数料等(連結)
- 信託財産において資金借入れを行った場合、当該借入金の利息は信託財産中より支弁します。2019/06/11 10:25
- #4 その他の関係法人の概況(連結)
- 第2【その他の関係法人の概況】2019/06/11 10:25
1【名称、資本金の額及び事業の内容】 - #5 ファンドの仕組み(連結)
- (3)【ファンドの仕組み】2019/06/11 10:25
① ファンドの仕組み - #6 ファンドの沿革(連結)
- 【ファンドの沿革】
平成21年10月9日 信託契約締結、当初設定、運用開始
平成31年4月23日 繰上償還2019/06/11 10:25 - #7 ファンドの目的及び基本的性格(連結)
- (1)【ファンドの目的及び基本的性格】2019/06/11 10:25
当ファンドは、高水準の金利・配当収入の確保と中長期的な信託財産の成長をめざして運用を行います。 - #8 ファンドの経理状況の冒頭記載(連結)
- 第3【ファンドの経理状況】2019/06/11 10:25
1. 当ファンドの財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)並びに同規則第2条の2の規定により、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)に基づいて作成しております。 なお、財務諸表に記載している金額は、円単位で表示しております。 2. 当ファンドの計算期間は6ヵ月未満であるため、財務諸表は6ヵ月毎に作成しております。 3. 当ファンドは、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第19期特定期間(平成30年9月11日から平成31年3月11日まで)の財務諸表について、監査法人五大による監査を受けております。 - #9 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況(連結)
- 2【事業の内容及び営業の概況】2019/06/11 10:25
委託会社は、「投資信託及び投資法人に関する法律」に定める投資信託委託会社で、証券投資信託の設定を行うとともに「金融商品取引法」に定める金融商品取引業者としてその運用(投資運用業)を行っております。また、「金融商品取引法」に定める投資助言業務を行っております。 - #10 信託報酬等(連結)
- (3)【信託報酬等】2019/06/11 10:25
① 委託会社および受託会社の信託報酬の総額は、当ファンドの計算期間を通じて毎日、以下により計算されます。 - #11 信託期間(連結)
- 【信託期間】
当ファンドは、繰上償還により平成31年4月23日をもって信託期間が終了いたしました。2019/06/11 10:25 - #12 内国投資信託受益証券事務の概要(連結)
- 受益者は、その保有する受益権を譲渡する場合には、当該受益者の譲渡の対象とする受益権が記載または記録されている振替口座簿に係る振替機関等に振替の申請をするものとします。2019/06/11 10:25
- #13 分配の推移(連結)
- ②【分配の推移】2019/06/11 10:25
特定期間 1口当たり分配金(円) 第1特定期間 0.0266 第2特定期間 0.0380 第3特定期間 0.0300 第4特定期間 0.0475 第5特定期間 0.0290 第6特定期間 0.0325 第7特定期間 0.0335 第8特定期間 0.0400 第9特定期間 0.0349 第10特定期間 0.0270 第11特定期間 0.0300 第12特定期間 0.0300 第13特定期間 0.0300 第14特定期間 0.0255 第15特定期間 0.0245 第16特定期間 0.0245 第17特定期間 0.0245 第18特定期間 0.0245 第19特定期間 0.0245 - #14 分配方針(連結)
- 分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等としますが、毎年6月および12月(以下ボーナス月といいます。)を除く通常月の分配は、原則として利子・配当等収入等の範囲で委託会社が決定するものとします。委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。また、将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。2019/06/11 10:25
- #15 利害関係人との取引制限(連結)
- 自己またはその取締役もしくは執行役との間における取引を行うことを内容とした運用を行うこと(投資者の保護に欠け、もしくは取引の公正を害し、または金融商品取引業の信用を失墜させるおそれがないものとして内閣府令で定めるものを除きます。)。2019/06/11 10:25
- #16 参考情報(連結)
- 第3【参考情報】2019/06/11 10:25
当特定期間において、次の書類を提出しております。
書類名 提出年月日 備考 臨時報告書 平成30年9月14日 有価証券報告書 平成30年12月10日 有価証券届出書 平成30年12月10日 臨時報告書 平成30年12月17日 臨時報告書 平成31年2月1日 有価証券届出書の訂正届出書 平成31年2月4日 有価証券届出書の訂正届出書 平成31年2月21日 - #17 収益率の推移(連結)
- ③【収益率の推移】2019/06/11 10:25
(注)「収益率」とは、各計算期間ごとに計算期末の基準価額(分配付の額)から当該計算期間の直前の計算期末の基準価額(分配落の額。以下「前期末基準価額」)を控除した額を前期末基準価額で除して得た額に100を乗じて得た比率をいいます。特定期間 収益率(%) 第1特定期間 1.1 第2特定期間 0.1 第3特定期間 7.2 第4特定期間 △1.5 第5特定期間 4.5 第6特定期間 △7.6 第7特定期間 24.7 第8特定期間 △6.5 第9特定期間 5.9 第10特定期間 5.2 第11特定期間 9.8 第12特定期間 △5.4 第13特定期間 △4.3 第14特定期間 △4.0 第15特定期間 10.3 第16特定期間 △0.4 第17特定期間 △0.1 第18特定期間 △2.5 第19特定期間 0.7 - #18 受益者の権利等(連結)
- 収益分配金に対する請求権
受益者は、委託会社が支払を決定した収益分配金を自己に帰属する受益権の口数に応じて請求する権利を有します。収益分配金は、決算日において振替機関等の振替口座簿に記載または記録されている受益者(当該収益分配金に係る決算日以前において一部解約が行われた受益権に係る受益者を除きます。また、当該収益分配金に係る計算期間の末日以前に設定された受益権で取得申込代金支払前のため販売会社の名義で記載または記録されている受益権については原則として取得申込者とします。)に、原則として決算日から起算して5営業日目からお支払いします。「自動継続投資コース」をお申込の場合は、収益分配金は税引き後無手数料で再投資されますが、再投資により増加した受益権は、振替口座簿に記載または記録されます。受益者が収益分配金について支払開始日から5年間その支払いを請求しないときは、その権利を失い、委託会社が受託会社から交付を受けた金銭は委託会社に帰属するものとします。2019/06/11 10:25 - #19 委託会社等の概況(連結)
- 1【委託会社等の概況】(平成31年4月末日現在)2019/06/11 10:25
(1)資本金等 - #20 委託会社等の経理状況の冒頭記載(連結)
- 当社の財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号。以下「財務諸表等規則」という。)並びに同規則第2条の規定に基づき、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年内閣府令第52号)に基づいて作成しております。
また、当社の中間財務諸表は、「中間財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和52年大蔵省令第38号。以下「中間財務諸表等規則」という。)並びに同規則第38条および第57条の規定に基づき、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年内閣府令第52号)に基づいて作成しております。
なお、財務諸表及び中間財務諸表の記載金額は千円未満の端数を切り捨てて表示しております。2019/06/11 10:25 - #21 投資リスク(連結)
- 価格変動リスク
当ファンドは、主に海外の公社債、優先出資証券等に投資することから、金利上昇により、組入銘柄の価格が低下した場合には、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。また優先出資証券等については、発行企業の企業業績ならびに市場の需給等の影響を受け、価格が低下し、ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。2019/06/11 10:25 - #22 投資制限(連結)
- マザーファンドの受益証券への投資制限
マザーファンドの受益証券への投資割合には、制限を設けません。2019/06/11 10:25 - #23 投資対象(連結)
- 当ファンドにおいて投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。
1.次に掲げる特定資産(投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項に掲げるものをいいます。以下同じ。)
イ.有価証券
ロ.デリバティブ取引に係る権利(金融商品取引法第2条第20項に規定するものをいい、後記(5)「投資制限」⑥、⑦および⑧に定めるものに限ります。)
ハ.約束手形
ニ.金銭債権のうち、投資信託及び投資法人に関する法律施行規則第22条第1項第5号に掲げるもの
2.次に掲げる特定資産以外の資産
イ.為替手形2019/06/11 10:25 - #24 投資方針(連結)
- 主要投資対象
高金利投信マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)の受益証券を主要投資対象とします。2019/06/11 10:25 - #25 投資状況(連結)
- (1)【投資状況】2019/06/11 10:25
「高金利投信(毎月分配型)」 - #26 換金(解約)手数料(連結)
- 【換金(解約)手数料】
換金(解約)に係る手数料は、徴収しません。
ただし、換金(解約)時に、ご換金申込受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額※(当該基準価額に0.2%の率を乗じて得た額)が差し引かれます。
※「信託財産留保額」とは、引続き受益権を保有する受益者と解約者との公平性の確保を図るため、クローズド期間の有無に関係なく、信託期間満了前の解約に対し解約者から徴収する一定の金額(当ファンドでは基準価額に0.2%の率を乗じて得た額)をいい、信託財産に繰り入れられます。2019/06/11 10:25 - #27 換金(解約)手続等(連結)
- 2【換金(解約)手続等】2019/06/11 10:25
当ファンドは、繰上償還により平成31年4月23日をもって信託期間が終了いたしました。 - #28 損益及び剰余金計算書(連結)
- (2)【損益及び剰余金計算書】
e class="f3">(単位:円) 第18期特定期間(自 平成30年3月10日至 平成30年9月10日) 第19期特定期間(自 平成30年9月11日至 平成31年3月11日) 営業収益 有価証券売買等損益 △819,090 663,465 営業収益合計 △819,090 663,465 営業費用 支払利息 244 146 受託者報酬 12,813 11,784 委託者報酬 360,205 331,127 その他費用 25,664 23,594 営業費用合計 398,926 366,651 営業利益又は営業損失(△) △1,218,016 296,814 経常利益又は経常損失(△) △1,218,016 296,814 当期純利益又は当期純損失(△) △1,218,016 296,814 一部解約に伴う当期純利益金額の分配額又は一部解約に伴う当期純損失金額の分配額(△) △8,620 △2,095 期首剰余金又は期首欠損金(△) △12,777,803 △15,336,854 剰余金増加額又は欠損金減少額 176,114 874,249 当期一部解約に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額 176,114 874,249 剰余金減少額又は欠損金増加額 38,240 61,571 当期追加信託に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額 38,240 61,571 分配金 1,487,529 1,467,794 期末剰余金又は期末欠損金(△) △15,336,854 △15,693,061 (単位:円) 第18期特定期間2019/06/11 10:25 - #29 損益計算書、委託会社等の経理状況(連結)
(2)【損益計算書】
e style="margin-left:auto;margin-right:auto;">前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 区分 注記番号 金額(千円) 金額(千円) Ⅰ 営業収益 1 委託者報酬 453,649 845,980 2 運用受託報酬 91,565 281,016 営業収益合計 545,214 1,126,996 Ⅱ 営業費用 1 支払手数料 ※1 230,191 452,862 2 広告宣伝費 1,269 14,694 3 調査費 20,516 32,371 4 委託計算費 19,764 22,393 5 営業雑経費 20,520 17,933 (1) 通信費 3,754 1,657 (2) 協会費 1,744 1,419 (3) 印刷費 15,021 14,855 営業費用合計 292,262 540,255 Ⅲ 一般管理費 1 給料 141,562 182,104 (1) 役員報酬 39,600 44,361 (2) 給料・手当 86,648 96,486 (3) 賞与 5,100 6,865 (4) 賞与引当金繰入額 6,000 9,500 (5) 退職金 2,229 - (6) 退職給付費用 - 4,581 (7) 法定福利費 1,984 20,308 2 旅費交通費 4,195 6,157 3 租税公課 7,264 8,307 4 不動産賃借料 14,517 14,758 5 減価償却費 6,672 5,493 6 業務委託費 ※1 52,140 119,821 7 その他一般管理費 14,071 15,781 一般管理費合計 240,423 352,424 営業利益 12,528 234,316 Ⅳ 営業外収益 1 受取利息 7 9 2 有価証券利息 97 - 3 受取配当金 183 1,205 4 不動産賃貸料収入 ※1 3,689 638 5 為替差益 448 - 6 雑収入 32 1 営業外収益合計 4,457 1,854 Ⅴ 営業外費用 1 支払利息 - 21 2 為替差損 - 2,127 営業外費用合計 - 2,148 経常利益 16,986 234,022 Ⅵ 特別利益 1 投資有価証券売却益 432 - 特別利益合計 432 - Ⅶ 特別損失 1 固定資産除却損 ※2 18 6,017 2 投資有価証券売却損 2,730 - 3 減損損失 486 - 4 訴訟損失 ※3 420,936 2,522 特別損失合計 424,171 8,540 税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△) △406,753 225,482 法人税、住民税及び事業税 6,887 73,717 当期純利益又は当期純損失(△) △413,641 151,764 前事業年度2019/06/11 10:25 - #30 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況(連結)
(3)【株主資本等変動計算書】2019/06/11 10:25
- #31 注記表(連結)
(3)【注記表】2019/06/11 10:25
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)- #32 申込手数料、ファンドの状況(連結)
- 【申込手数料】
本書提出日現在、取得申込みは行っておりません。2019/06/11 10:25- #33 申込(販売)手続等(連結)
1【申込(販売)手続等】2019/06/11 10:25
本書提出日現在、取得申込みは行っておりません。- #34 純資産の推移(連結)
①【純資産の推移】2019/06/11 10:25
平成31年4月23日(償還日)および同日前1年以内における各月末ならびに下記特定期間末日の純資産の推移は次の通りです。- #35 純資産額計算書(連結)
【純資産額計算書】2019/06/11 10:25
「高金利投信(毎月分配型)」
(参考)「高金利投信マザーファンド」(平成31年4月23日(償還日)現在) Ⅰ 資産総額 40,995,623円 Ⅱ 負債総額 28,208円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 40,967,415円 Ⅳ 発行済数量 57,197,848口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 0.716228円 - #36 計算期間(連結)
- この信託の計算期間は、原則として毎月10日から翌月9日までとします。2019/06/11 10:25
- #37 設定及び解約の実績(連結)
(4)【設定及び解約の実績】2019/06/11 10:25
下記計算期間中の設定および解約の実績は次の通りです。- #38 課税上の取扱い(連結)
(5)【課税上の取扱い】2019/06/11 10:25
日本の居住者(法人を含みます。)である受益者に対する課税については、次のような取扱いとなります。- #39 貸借対照表、委託会社等の経理状況(連結)
- 【貸借対照表】2019/06/11 10:25
- #40 資産の評価(連結)
- 基準価額の計算方法等
基準価額とは、信託財産に属する資産(受入担保金代用有価証券を除きます。)を法令および一般社団法人投資信託協会規則にしたがって時価または一部償却原価法により評価して得た信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額(以下「純資産総額」といいます。)を計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。
受益権1口当たりの純資産額が基準価額です。ただし、便宜上1万口当たりに換算した価額で表示されることがあります。
基準価額は、原則として委託会社の営業日に日々算出されます。
基準価額については、販売会社または委託会社の後記照会先にお問い合わせ下さい。
原則として、日本経済新聞(朝刊)の「オープン基準価格」欄に、前日付の基準価額が掲載されます。(略称:高金利投)また、後記照会先のホームページでもご覧になれます。2019/06/11 10:25- #41 運用体制(連結)
(3)【運用体制】2019/06/11 10:25
① 運用体制- #42 運用状況の冒頭記載(連結)
5【運用状況】2019/06/11 10:25- #43 附属明細表(連結)
(4)【附属明細表】2019/06/11 10:25
① 有価証券明細表(平成31年3月11日現在)IRBANK 採用情報
フルスタックエンジニア
- 10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
- UI からデータベースまで一貫して関われるポジションです。
プロダクトMLエンジニア
- MLとLLMを掛け合わせ、分析から予測までをスピーディかつ正確な投資体験に落とし込むポジションです。
AI Agent エンジニア
- 開示資料・決算・企業データを横断し、投資家の意思決定を支援するAI Agent機能を設計・実装するポジションです。
- RAG・検索・ランキングを含む情報取得/推論パイプラインの設計から運用まで一気通貫で担います。
UI/UXデザイナー
- IRBANK初の一人目デザイナーとして、複雑な金融情報を美しく直感的に届ける体験をつくるポジションです。
Webメディアディレクター
- 月間500万PVを超える、大規模DBサイトを運営できます。
- これから勢いよく伸びるであろうサービスの根幹部分を支えるポジションです。
クラウドインフラ & セキュリティエンジニア
- Google Cloud 上でマイクロサービス基盤の信頼性・可用性・セキュリティを担うポジションです。
- 大規模金融データを安全かつ高速に処理するインフラを設計・構築できます。
学生インターン
- 月間500万PVを超える日本最大級のIRデータプラットフォームの運営に携わり、金融・データ・プロダクトの現場を学生のうちから体験できます。
マーケティングマネージャー
- IRBANKのブランドと文化の構築。
- 百万人の現IRBANKユーザーとまだIRBANKを知らない数千万人に対してマーケティングをしてみたい方。