有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第5期(2024/08/27-2025/02/25)

【提出】
2025/05/23 9:03
【資料】
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【項目】
50項目
①【投資有価証券の主要銘柄】
「カレラ成長日本列島株式ファンド」
a 投資有価証券明細
(令和7年3月31日現在)
国/地域種類銘柄名業種数量又は
額面総額
帳簿価額
単価
(円)
帳簿価額
金額
(円)
評価額
単価
(円)
評価額
金額
(円)
投資
比率
(%)
日本株式三菱重工業機械65,0002,027.00131,755,0002,526.00164,190,0007.59
日本株式トヨタ自動車輸送用機器45,0002,710.50121,972,5002,616.00117,720,0005.44
日本株式スカパーJSATホールディングス情報・通信業100,0001,081.00108,100,0001,173.00117,300,0005.42
日本株式ソニーグループ電気機器30,0003,797.00113,910,0003,765.00112,950,0005.22
日本株式東京エレクトロン電気機器5,00024,200.00121,000,00020,110.00100,550,0004.65
日本株式住友電気工業非鉄金属40,0002,642.50105,700,0002,466.0098,640,0004.56
日本株式日本製鉄鉄鋼30,0003,343.00100,290,0003,195.0095,850,0004.43
日本株式鹿島建設建設業30,0003,135.0094,050,0003,048.0091,440,0004.23
日本株式川崎重工業輸送用機器10,0007,676.0076,760,0008,928.0089,280,0004.13
日本株式富士通電気機器30,0002,942.0088,260,0002,951.0088,530,0004.09
日本株式セブン&アイ・ホールディングス小売業40,0002,267.7590,710,3562,163.0086,520,0004.00
日本株式日立製作所電気機器25,0003,837.0095,925,0003,458.0086,450,0004.00
日本株式ダイキン工業機械5,00016,180.0080,900,00016,140.0080,700,0003.73
日本株式アドバンテスト電気機器12,0009,000.00108,000,0006,472.0077,664,0003.59
日本株式デンソー輸送用機器40,0001,915.5076,620,0001,844.0073,760,0003.41
日本株式信越化学工業化学15,0004,668.0070,020,0004,236.0063,540,0002.94
日本株式富士フイルムホールディングス化学20,0003,010.0060,200,0002,844.5056,890,0002.63
日本株式住友不動産不動産業10,0005,124.0051,240,0005,593.0055,930,0002.59
日本株式東京地下鉄陸運業30,0001,792.0053,760,0001,816.0054,480,0002.52
日本株式三菱商事卸売業20,0002,589.0051,780,0002,626.5052,530,0002.43
日本株式日本製鋼所機械10,0005,018.0050,180,0005,236.0052,360,0002.42
日本株式商船三井海運業10,0005,502.0055,020,0005,188.0051,880,0002.40
日本株式任天堂その他製品5,00011,310.0056,550,00010,110.0050,550,0002.34
日本株式太平電業建設業10,0004,795.0047,950,0004,780.0047,800,0002.21
日本株式イビデン電気機器10,0003,655.0036,550,0003,989.0039,890,0001.84
日本株式積水化学工業化学10,0002,517.0025,170,0002,544.5025,445,0001.18
日本株式高島屋小売業20,0001,235.0024,700,0001,210.0024,200,0001.12

(注) 投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率をいいます。
b 種類別及び業種別投資比率
(令和7年3月31日現在)
種類業種投資比率(%)
株式(国内)建設業6.44
化学6.75
鉄鋼4.43
非鉄金属4.56
機械13.75
電気機器23.40
輸送用機器12.98
その他製品2.34
陸運業2.52
海運業2.40
情報・通信業5.42
卸売業2.43
小売業5.12
不動産業2.59
合計95.13

(注) 投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類の評価金額の比率をいいます。

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