しんきん円建て債券ファンド2025-12(限定追加型)の（分配準備積立金）の推移 - 通期

有報情報

#1 その他、委託会社等の概況（連結）

5【その他】
(1) 定款の変更

2026/07/24 9:06

#2 その他、資産管理等の概要（連結）

(5)【その他】
① ファンドの繰上償還条項

2026/07/24 9:06

#3 その他の手数料等（連結）

信託財産において、一部解約に伴う支払資金の手当て等を目的とし資金の借入れの指図を行った場合、当該借入金の利息は信託財産から支払われます。2026/07/24 9:06

#4 その他の関係法人の概況（連結）

名称 信金中央金庫(指定登録金融機関)(販売会社)2026/07/24 9:06

#5 その他投資資産の主要なもの（連結）

③【その他投資資産の主要なもの】
該当事項はありません。

2026/07/24 9:06

#6 ファンドの仕組み（連結）

(3)【ファンドの仕組み】
当ファンドの仕組みは、以下のとおりです。

2026/07/24 9:06

#7 ファンドの沿革（連結）

【ファンドの沿革】
2025年12月26日 信託契約締結、当初設定、運用開始2026/07/24 9:06

#8 ファンドの目的及び基本的性格（連結）

(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
① ファンドの目的

2026/07/24 9:06

#9 ファンドの経理状況（連結）

当ファンドの財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)並びに同規則第2条の2の規定により、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)に基づいて作成しております。
なお、財務諸表に記載している金額は、円単位で表示しております。2026/07/24 9:06

#10 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況（連結）

2【事業の内容及び営業の概況】
「投資信託及び投資法人に関する法律」に定める投資信託委託会社である当社は、証券投資信託の設定を行うとともに「金融商品取引法」に定める金融商品取引業者としてその運用(投資運用業)を行います。また、「金融商品取引法」に定める第二種金融商品取引業に係る業務の一部および投資助言業務を行います。

2026/07/24 9:06

#11 保管（連結）

【保管】
該当事項はありません。2026/07/24 9:06

#12 信託報酬等（連結）

jpg" alt="テーブル
AI によって生成されたコンテンツは間違っている可能性があります。" title="">(注)「税抜」における「税」とは、消費税等をいいます。税法が改正された場合等には、上記の内容が変更になることがあります。
※委託会社が受け取る信託報酬には、ファンド監査の費用が含まれます。2026/07/24 9:06

#13 信託期間（連結）

信託期間は2031年4月25日までとします。ただし、後記「(5)その他」の「①ファンドの繰上償還条項」により信託契約を解約し、信託を終了させることがあります。2026/07/24 9:06

#14 内国投資信託受益証券事務の概要（連結）

受益者は、その保有する受益権を譲渡する場合には、当該受益者の譲渡の対象とする受益権が記載または記録されている振替口座簿に係る振替機関等に振替の申請をするものとします。2026/07/24 9:06

#15 分配の推移（連結）

②【分配の推移】

期	計算期間	1万口当たりの分配金(円)
第1期	2025年12月26日～2026年 4月27日	0

e border="0" width="648">期計算期間1万口当たりの分配金(円)第1期2025年12月26日～2026年 4月27日0

2026/07/24 9:06

#16 分配方針（連結）

分配対象額は、経費控除後の繰越分を含めた利子・配当等収益と売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。2026/07/24 9:06

#17 利害関係人との取引制限（連結）

自己またはその取締役もしくは執行役との間における取引を行うことを内容とした運用を行うこと(投資者の保護に欠け、もしくは取引の公正を害し、または金融商品取引業の信用を失墜させるおそれがないものとして内閣府令で定めるものを除きます。)。2026/07/24 9:06

#18 参考情報（連結）

第3【参考情報】
当計算期間において、ファンドに係る書類は提出されていません。

2026/07/24 9:06

#19 収益率の推移（連結）

③【収益率の推移】

期	計算期間	収益率(%)
第1期	2025年12月26日～2026年 4月27日	△1.29
(注)各計算期間の収益率は、計算期間末の基準価額(分配落ち)に当該計算期間の分配金を加算し、当該計算期間の直前の計算期間末の基準価額(分配落ち。以下「前期末基準価額」といいます。)を控除した額を前期末基準価額で除して得た数に100を乗じた数です。

e border="0" width="648">期計算期間収益率(%)第1期2025年12月26日～2026年 4月27日△1.29(注)各計算期間の収益率は、計算期間末の基準価額(分配落ち)に当該計算期間の分配金を加算し、当該計算期間の直前の計算期間末の基準価額(分配落ち。以下「前期末基準価額」といいます。)を控除した額を前期末基準価額で除して得た数に100を乗じた数です。

2026/07/24 9:06

#20 受益者の権利等（連結）

収益分配金は、毎計算期間終了日後1か月以内の委託会社の指定する日から、毎計算期間の末日において振替機関等の振替口座簿に記載または記録されている受益者(当該収益分配金に係る計算期間の末日以前において一部解約が行われた受益権に係る受益者を除きます。また、当該収益分配金に係る計算期間の末日以前に設定された受益権で取得申込代金支払い前のため販売会社の名義で記載または記録されている受益権については原則として取得申込者とします。)に支払います。
上記にかかわらず、別に定める契約に基づいて収益分配金を再投資する受益者に対しては、受託会社が委託会社の指定する預金口座等に払い込むことにより、原則として毎計算期間終了日の翌営業日に収益分配金が販売会社に支払われます。この場合、販売会社は、受益者に対し遅滞なく収益分配金の再投資に係る受益権の取得の申込みに応じるものとします。当該取得申込みにより増加した受益権は、振替口座簿に記載または記録されます。2026/07/24 9:06

#21 委託会社等の概況（連結）

商品企画体制
・投資政策委員会
当委員会において、事務局である運用企画部が情報を収集し、投資環境、運用環境、販売環境に適合した商品企画案を提出します。また当委員会は、新規設定する商品に関する基本的な重要事項について協議し、委員長がこれを決定します。2026/07/24 9:06

#22 委託会社等の経理状況（連結）

当社の財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)、ならびに同規則第2条の規定に基づき、「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年8月6日内閣府令第52号)により作成しております。2026/07/24 9:06

#23 投資リスク（連結）

金利リスク・価格変動リスク
金利リスクとは、金利変動により公社債等の価格が下落するリスクをいいます。一般的に金利低下局面では組み入れた公社債等の価格は値上がりし、金利上昇局面では値下がりします。また、償還までの期間が長い公社債等は、概して、短いものより金利変動に対応して大きく変動します。組入有価証券の価格が下落した場合には、基準価額が下落する要因となります。
また、劣後債は、一般的に普通社債と比較して低い信用格付けが付与されているため、価格変動の度合いがさらに大きくなる可能性があります。当ファンドは劣後債に投資を行いますので、これらの影響を受けます。2026/07/24 9:06

#24 投資不動産物件（連結）

【投資不動産物件】
該当事項はありません。2026/07/24 9:06

#25 投資制限（連結）

株式への直接投資は行いません。株式への投資は転換社債の転換および新株予約権(新株予約権付社債のうち会社法第236条第1項第3号の財産が当該新株予約権付社債についての社債であって、当該社債と当該新株予約権がそれぞれ単独で存在し得ないことをあらかじめ明確にしているもの(以下、会社法施行前の旧商法第341条ノ3第1項第7号および第8号の定めがある新株予約権付社債を含め「転換社債型新株予約権付社債」といいます。)の新株予約権に限ります。)の行使により取得したものに限り、株式への投資割合は、信託財産の純資産総額の5%以下とします。2026/07/24 9:06

#26 投資対象（連結）

投資の対象とする資産の種類
この信託において投資の対象とする資産(本邦通貨表示のものに限ります。)の種類は、次に掲げるものとします。
1)次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)
イ.有価証券
ロ.デリバティブ取引に係る権利(金融商品取引法第2条第20項に規定するものをいい、約款第22条、第23条および第24条に定めるものに限ります。)
ハ.約束手形
ニ.金銭債権
2)次に掲げる特定資産以外の資産
イ.為替手形2026/07/24 9:06

#27 投資方針（連結）

運用の基本方針
この投資信託は、安定した収益の確保および信託財産の着実な成長を目指して運用を行います。2026/07/24 9:06

#28 投資有価証券の主要銘柄（連結）

①【投資有価証券の主要銘柄】
イ.評価額上位銘柄明細

2026/07/24 9:06

#29 投資状況（連結）

(1)【投資状況】

資産の種類	国/地域	時価合計(円)	投資比率(%)
社債券	日本	3,666,964,000	97.02
現金・預金・その他の資産(負債控除後)	―	112,493,052	2.98
合計(純資産総額)		3,779,457,052	100.00

e border="0" width="648">資産の種類国/地域時価合計(円)投資比率(%)社債券日本3,666,964,00097.02現金・預金・その他の資産(負債控除後)―112,493,0522.98合計(純資産総額)3,779,457,052100.00(2)【投資資産】

2026/07/24 9:06

#30 換金（解約）手数料（連結）

【換金(解約)手数料】
換金(解約)手数料はありませんが、換金申込受付日の基準価額に対し0.3%を乗じて得た額を換金時に信託財産留保額としてご負担いただきます。
※「信託財産留保額」とは、運用の安定性を確保するために、換金する受益者が負担する金額で信託財産に留保される額です。2026/07/24 9:06

#31 換金（解約）手続等（連結）

2【換金(解約)手続等】
(1)受益者は、自己に帰属する受益権について、一部解約の実行を請求することにより換金することができます。

2026/07/24 9:06

#32 損益及び剰余金計算書（連結）

(2)【損益及び剰余金計算書】

		当期(自 2025年12月26日至 2026年4月27日)
営業収益
	受取利息	25,853,393
	有価証券売買等損益	△57,400,000
	営業収益合計	△31,546,607
営業費用
	受託者報酬	334,296
	委託者報酬	8,022,893
	営業費用合計	8,357,189
営業利益又は営業損失(△)		△39,903,796
経常利益又は経常損失(△)		△39,903,796
当期純利益又は当期純損失(△)		△39,903,796
一部解約に伴う当期純利益金額の分配額又は一部解約に伴う当期純損失金額の分配額(△)		△39,086
期首剰余金又は期首欠損金(△)		-
剰余金増加額又は欠損金減少額		5,842
	当期一部解約に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額	5,842
剰余金減少額又は欠損金増加額		9,751,422
	当期追加信託に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額	9,751,422
分配金		※1-
期末剰余金又は期末欠損金(△)		△49,610,290

2026/07/24 9:06

#33 損益計算書、委託会社等の経理状況（連結）

(2)【損益計算書】

		前事業年度自 2024年4月 1日至 2025年3月31日		当事業年度自 2025年4月 1日至 2026年3月31日
科 目	注記番号	金 額		金 額
営業収益		千円	千円	千円	千円
委託者報酬			5,340,764		5,495,306
運用受託報酬	*1		137,412		82,323
営業収益計			5,478,177		5,577,629
営業費用
支払手数料	*1		2,652,671		2,710,049
広告宣伝費			62,062		82,709
調査費			884,082		944,023
調査研究費		610,815		635,972
委託調査費		273,266		308,051
営業雑経費			74,675		71,912
印刷費		64,760		62,505
郵便料		123		155
電信電話料		4,846		5,003
協会費		4,945		4,247
営業費用計			3,673,492		3,808,694
一般管理費
給料			721,645		707,308
役員報酬		63,295		61,132
給料・手当		481,210		477,849
賞与		71,675		68,876
法定福利費		99,431		93,274
福利厚生費		6,032		6,176
賞与引当金繰入			84,096		68,801
退職給付費用			79,421		80,003
役員退職慰労引当金繰入			8,656		7,056
交際費			3,280		3,574
旅費交通費			7,619		10,495
租税公課			20,777		20,313
不動産賃借料			63,355		63,678
固定資産減価償却費			27,450		26,501
諸経費			152,847		165,298
一般管理費計			1,169,148		1,153,032
営業利益			635,536		615,901
営業外収益
受取利息	*1		59,650		70,653
その他営業外収益			255		300
営業外収益計			59,906		70,953
営業外費用
雑損失			2,205		2,669
営業外費用計			2,205		2,669
経常利益			693,236		684,185

e border="0" width="648">  前事業年度

2026/07/24 9:06

#34 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況（連結）

(3)【株主資本等変動計算書】
前事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)

2026/07/24 9:06

#35 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）

重要な会計方針

	当事業年度自 2025年4月 1日至 2026年3月31日
1.有価証券の評価基準および評価方法	その他有価証券市場価格のない株式等以外のもの投資信託は、当事業年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)

e border="0" width="648"> 当事業年度

2026/07/24 9:06

#36 注記表（連結）

(3)【注記表】
 

2026/07/24 9:06

#37 申込手数料、ファンドの状況（連結）

(1)【申込手数料】
① 申込手数料は、購入金額に応じて購入価額に1.1%(税抜1.0%)を上限に、販売会社が個別に定める手数料率を乗じて得た額とします。(※購入金額とは「買付申込日の基準価額(当初申込期間中は1口当たり1円)×申込口数」をいいます。)

2026/07/24 9:06

#38 申込（販売）手続等（連結）

1【申込(販売)手続等】
(1)申込みの際、取得申込者は、販売会社との間の権利義務関係を明確にすることを目的とした契約を結びます。

2026/07/24 9:06

#39 純資産の推移（連結）

①【純資産の推移】

期別		純資産総額(円)		1万口当たり純資産額(円)
		(分配落)	(分配付)	(分配落)	(分配付)
第1計算期間末	(2026年 4月27日)	3,784,328,509	3,784,328,509	9,871	9,871
	2025年12月末日	2,676,724,397	―	9,969	―
	2026年 1月末日	3,789,667,744	―	9,879	―
	2月末日	3,806,494,030	―	9,923	―
	3月末日	3,780,185,484	―	9,856	―
	4月末日	3,779,457,052	―	9,863	―

e border="0" width="648">期別純資産総額(円)1万口当たり純資産額(円)(分配落)(分配付)(分配落)(分配付)第1計算期間末(2026年 4月27日)3,784,328,5093,784,328,5099,8719,871 2025年12月末日2,676,724,397―9,969― 2026年 1月末日3,789,667,744―9,879― 2月末日3,806,494,030―9,923― 3月末日3,780,185,484―9,856― 4月末日3,779,457,052―9,863―

2026/07/24 9:06

#40 純資産額計算書（連結）

【純資産額計算書】2026年4月30日現在

Ⅰ 資産総額	3,781,638,942	円
Ⅱ 負債総額	2,181,890	円
Ⅲ 純資産総額(Ⅰ―Ⅱ)	3,779,457,052	円
Ⅳ 発行済数量	3,831,938,799	口
Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)	0.9863	円

e border="0" width="648">  Ⅰ 資産総額3,781,638,942円Ⅱ 負債総額2,181,890円Ⅲ 純資産総額(Ⅰ―Ⅱ)3,779,457,052円Ⅳ 発行済数量3,831,938,799口Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)0.9863円

2026/07/24 9:06

#41 計算期間（連結）

この信託の計算期間は、原則として毎年4月26日から翌年4月25日までとします。
第1計算期間は、信託契約締結日から2026年4月27日までとします。2026/07/24 9:06

#42 設定及び解約の実績（連結）

(4)【設定及び解約の実績】

期	計算期間	設定口数(口)	解約口数(口)
第1期	2025年12月26日～2026年 4月27日	3,837,514,846	3,576,047

e border="0" width="648">期計算期間設定口数(口)解約口数(口)第1期2025年12月26日～2026年 4月27日3,837,514,8463,576,047(注)第1計算期間の設定口数には、当初設定口数を含みます。

2026/07/24 9:06

#43 課税上の取扱い（連結）

(5)【課税上の取扱い】
課税上は株式投資信託として取り扱われます。

2026/07/24 9:06

#44 貸借対照表、委託会社等の経理状況（連結）

 
(1)【貸借対照表】

		前事業年度		当事業年度
		(2025年3月31日現在)		(2026年3月31日現在)
科 目	注記番号	金 額		金 額
(資産の部)		千円	千円	千円	千円
流動資産
現金・預金	*2		4,034,379		4,422,388
前払費用			38,575		34,894
未収委託者報酬			695,298		900,203
未収運用受託報酬	*2		20,424		24,503
未収収益			26,135		26,539
未収還付消費税等			4,194		-
その他の流動資産			8,662		7,265
流動資産計			4,827,670		5,415,793
固定資産
有形固定資産	*1		95,211		87,797
建物		61,724		58,064
器具備品		33,486		29,733
無形固定資産			20,023		11,934
ソフトウェア		18,492		10,292
電話加入権		959		959
その他		571		682
投資その他の資産			5,060,188		5,058,216
長期預金		5,000,000		5,000,000
投資有価証券		22,314		22,991
長期前払費用		1,920		1,216
繰延税金資産		35,953		34,007
固定資産計			5,175,422		5,157,948
資産合計			10,003,093		10,573,741

e border="0" width="648">  前事業年度当事業年度 (2025年3月31日現在)(2026年3月31日現在) 科 目注記

2026/07/24 9:06

#45 資産の評価（連結）

(1)【資産の評価】
① 基準価額の計算方法

2026/07/24 9:06

#46 運用体制（連結）

信金中央金庫グループおよび内外の調査機関からの情報に基づき、投資環境等について当社独自の綿密な調査・分析を行います。2026/07/24 9:06

#47 運用状況（連結）

 
以下は2026年4月30日現在の運用状況です。
※投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価または評価金額の比率です。

2026/07/24 9:06

#48 附属明細表（連結）

(4)【附属明細表】
 

2026/07/24 9:06