有価証券報告書-第53期(平成26年7月1日-平成27年6月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	2～10年
工具、器具及び備品	2～10年

ロ 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。