三菱マテリアル(5711)の土地(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2473億500万
- 2009年3月31日 +10.1%
- 2722億9400万
- 2010年3月31日 +4.87%
- 2855億6500万
- 2011年3月31日 -1.93%
- 2800億6200万
- 2012年3月31日 -2.73%
- 2724億900万
- 2013年3月31日 -0.33%
- 2715億1700万
- 2014年3月31日 +0.56%
- 2730億4800万
- 2015年3月31日 +0.2%
- 2735億8900万
- 2016年3月31日 -1.81%
- 2686億3400万
- 2017年3月31日 -2.91%
- 2608億500万
- 2018年3月31日 -9.24%
- 2367億900万
- 2019年3月31日 -0.44%
- 2356億6400万
- 2020年3月31日 -8.14%
- 2164億8700万
- 2021年3月31日 -3.13%
- 2097億700万
- 2022年3月31日 -7.47%
- 1940億3900万
- 2023年3月31日 -54.7%
- 879億400万
- 2024年3月31日 +0.75%
- 885億5900万
- 2025年3月31日 -0.15%
- 884億2800万
- 2026年3月31日 +0.34%
- 887億2700万
個別
- 2008年3月31日
- 1503億5900万
- 2009年3月31日 +0.07%
- 1504億6800万
- 2010年3月31日 -1.84%
- 1477億
- 2011年3月31日 -0.4%
- 1471億1600万
- 2012年3月31日 -0.99%
- 1456億6200万
- 2013年3月31日 -1.47%
- 1435億2700万
- 2014年3月31日 -2.53%
- 1398億9900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 10:08
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 繰延ヘッジ損益 1,512 △1,808 土地再評価差額金: 法人税等及び税効果額 - △218 - #2 事業用土地の再評価に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(2024年3月31日)2025/06/24 10:08
当社は、「土地の再評価に関する法律」(1998年3月31日公布法律第34号)及び「土地の再評価に関する法律の一部を改正する法律」(2001年3月31日公布法律第19号)に基づき、事業用の土地の再評価を行い、当該評価差額に係る税金相当額を「再評価に係る繰延税金負債」として負債の部に、これを控除した金額を「土地再評価差額金」として純資産の部に計上しております。
・再評価の方法…「土地の再評価に関する法律施行令」(1998年3月31日公布政令第119号)第2条第3号に定める固定資産税評価額に合理的な調整を行って算出する方法としましたが、一部については第5号に定める不動産鑑定士による鑑定評価額による方法を採用しております。 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 資産名2025/06/24 10:08
上記に対応する債務前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 建物及び構築物(純額) 887百万円 904百万円 土地(純額) 2,426 2,426 計 3,314 3,330
- #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 3. 当期首残高、当期減少額及び当期末残高の[内書]は、土地再評価差額金(税効果考慮前)であります。2025/06/24 10:08
4. 土地についての減価償却累計額は鉱業用地の取得価額148百万円に対するものであります。
5. 当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- (減損損失を認識した資産グループの概要)2025/06/24 10:08
(減損損失の認識に至った経緯)用途 場所 種類 減損損失(百万円) その他の事業用資産 茨城県那珂市 ほか 建物及び機械装置等 3,811 遊休資産 新潟県南魚沼市 土地 1 合計 7,759
事業用資産のうち、製品の市場価格の下落、市況の低迷等により収益性が著しく下落している資産グループ、事業の終了を決定した資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、遊休資産等のうち、市場価格の下落等により回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該事業用資産及び遊休資産等の帳簿価額の減少額を減損損失(7,759百万円)として特別損失に計上しております。 - #6 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 10:08
2.再評価に係る繰延税金資産及び繰延税金負債の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 繰延税金負債 合併受入時土地評価差額 △4,513 △4,273 退職給付信託益 △1,707 △1,160
- #7 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 10:08
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 全面時価評価法による評価差額 △2,888 △6,445 合併受入時土地評価差額 △4,513 △4,273 在外連結子会社の留保利益 △2,578 △1,842
前連結会計年度(2024年3月31日)