有価証券報告書-第100期(2024/04/01-2025/03/31)

(収益認識関係)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当連結会計年度より、組織変更に伴いセグメント区分の見直しを行っており、前連結会計年度については、変更後の区分方法により作成したものを記載しております。セグメント区分の変更については、「注記事項(セグメント情報等)」に記載しております。
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)

							(単位:百万円)
		報告セグメント					調整額	合計
		機能材料	金属	モビリティ	その他の 事業	計
主要な製品・サービス
	機能性粉体	26,456	-	-	-	26,456	-	26,456
	銅箔	75,294	-	-	-	75,294	-	75,294
	亜鉛・鉛	-	172,453	-	-	172,453	-	172,453
	銅・貴金属	-	61,388	-	-	61,388	-	61,388
	排ガス浄化触媒	-	-	102,601	-	102,601	-	102,601
	自動車用ドアロック	-	-	97,641	-	97,641	-	97,641
	その他の事業製品	-	-	-	84,335	84,335	-	84,335
	エンジニアリング他	-	-	-	28,864	28,864	-	28,864
	その他	22,347	12,961	18,109	-	53,418	-	53,418
	計	124,099	246,803	218,352	113,200	702,455	-	702,455
調整額		△5,530	△35,776	△1,514	△28,529	△71,351	15,593	△55,758
外部顧客への売上高		118,568	211,026	216,837	84,671	631,104	15,593	646,697
顧客との契約から生じる収益		119,926	212,790	216,837	84,656	634,211	15,593	649,804
その他の収益		△1,358	△1,763	-	14	△3,107	-	△3,107

(注)その他の収益は、「金融商品に関する会計基準」に基づくデリバティブ取引により生じる収益等が含まれております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)

							(単位:百万円)
		報告セグメント					調整額	合計
		機能材料	金属	モビリティ	その他の 事業	計
主要な製品・サービス
	機能性粉体	34,864	-	-	-	34,864	-	34,864
	銅箔	93,211	-	-	-	93,211	-	93,211
	亜鉛・鉛	-	200,080	-	-	200,080	-	200,080
	銅・貴金属	-	75,502	-	-	75,502	-	75,502
	排ガス浄化触媒	-	-	92,709	-	92,709	-	92,709
	自動車用ドアロック	-	-	95,829	-	95,829	-	95,829
	その他の事業製品	-	-	-	94,177	94,177	-	94,177
	エンジニアリング他	-	-	-	28,912	28,912	-	28,912
	その他	25,375	19,240	16,373	-	60,989	-	60,989
	計	153,451	294,823	204,911	123,089	776,276	-	776,276
調整額		△7,104	△47,407	△1,277	△29,028	△84,817	20,885	△63,931
外部顧客への売上高		146,347	247,416	203,633	94,061	691,458	20,885	712,344
顧客との契約から生じる収益		148,056	247,378	203,633	94,058	693,127	20,885	714,013
その他の収益		△1,709	38	-	2	△1,668	-	△1,668

(注)その他の収益は、「金融商品に関する会計基準」に基づくデリバティブ取引により生じる収益等が含まれております。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
「注記事項(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)4.会計方針に関する事項(ホ)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当連結会計年度末において存在する顧客との契約から翌連結会計年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
(1) 契約資産及び契約負債の残高等
契約資産及び契約負債については、残高に重要性が乏しいため記載を省略しております。
(2) 残存履行義務に配分した取引価格
当初に予想される契約期間が1年を超える重要な取引がないため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に関する情報の記載を省略しております。
また、顧客との契約から受け取る対価の額に、取引価格に含まれていない重要な金額はありません。