5714 DOWA HD

時価

3595億円

PER 予

12.79倍

2010年以降

4.76-43.59倍
（2010-2023年）

0.93倍

2010年以降

0.53-1.96倍
（2010-2023年）

2.24%

ROE 予

7.28%

ROA 予

4.36%

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、資産の部 - 電子材料

【期間】

通期

年度	持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加		資産の部 - 電子材料
2008/03	3百万		-
2009/03	6百万	+100%	-
2010/03	0	-100%	-
2011/03	0		-
2012/03	0		-
2013/03	0		463億
2014/03	-		449億	-3.1%
2015/03	-		452億	+0.7%
2016/03	-		423億	-6.4%
2017/03	-		531億	+25.4%
2018/03	-		586億	+10.4%
2019/03	-		587億	+0.3%
2020/03	-		643億	+9.5%
2021/03	-		771億	+19.8%
2022/03	-		927億	+20.2%
2023/03	-		857億	-7.5%

2008年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 300万
資産の部 - 電子材料: -

2009年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 600万
資産の部 - 電子材料: -

2010年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
資産の部 - 電子材料: -

2011年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
資産の部 - 電子材料: -

2012年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
資産の部 - 電子材料: -

2013年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
資産の部 - 電子材料: 463億1500万

2014年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
資産の部 - 電子材料: 448億9400万

2015年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
資産の部 - 電子材料: 452億400万

2016年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
資産の部 - 電子材料: 422億9500万

2017年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
資産の部 - 電子材料: 530億5900万

2018年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
資産の部 - 電子材料: 585億8400万

2019年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
資産の部 - 電子材料: 587億4800万

2020年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
資産の部 - 電子材料: 643億2400万

2021年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
資産の部 - 電子材料: 770億7800万

2022年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
資産の部 - 電子材料: 926億7800万

2023年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
資産の部 - 電子材料: 857億3000万