5714 DOWA HD

時価

3605億円

PER 予

12.82倍

2010年以降

4.76-43.59倍
（2010-2024年）

0.93倍

2010年以降

0.53-1.96倍
（2010-2024年）

2.24%

ROE 予

7.24%

ROA 予

4.27%

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加、棚卸資産の増減額（△は増加）、土地他1件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加		棚卸資産の増減額（△は増加）		土地		債務保証損失引当金繰入額
2008/03	3百万		33.8億		230億		-
2009/03	6百万	+100%	297億	+780.3%	228億	-1.2%	-
2010/03	0	-100%	-34.9億	赤転	222億	-2.3%	-
2011/03	0		-231億	赤拡	223億	+0.2%	-
2012/03	0		72.9億	黒転	221億	-0.9%	-
2013/03	0		-68.4億	赤転	226億	+2.3%	-
2014/03	-		30.2億	黒転	227億	+0.5%	-
2015/03	-		-33.4億	赤転	237億	+4.3%	-
2016/03	-		119億	黒転	234億	-1.2%	-
2017/03	-		-127億	赤転	235億	+0.4%	-
2018/03	-		-239億	赤拡	246億	+4.9%	-
2019/03	-		-135億	赤縮	250億	+1.4%	-
2020/03	-		43.6億	黒転	279億	+11.6%	779百万
2021/03	-		-895億	赤転	278億	-0.4%	-
2022/03	-		-230億	赤縮	279億	+0.4%	-
2023/03	-		101億	黒転	260億	-6.9%	-
2024/03	-		619億	+515.2%	283億	+9%	-

2008年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 300万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 33億7600万
土地: 230億4400万
債務保証損失引当金繰入額: -

2009年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 600万
棚卸資産の増減額（△は増加）: 297億1900万
土地: 227億6000万
債務保証損失引当金繰入額: -

2010年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -34億9100万
土地: 222億2800万
債務保証損失引当金繰入額: -

2011年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -230億5400万
土地: 222億7500万
債務保証損失引当金繰入額: -

2012年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: 72億8900万
土地: 220億6400万
債務保証損失引当金繰入額: -

2013年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: 0
棚卸資産の増減額（△は増加）: -68億3700万
土地: 225億7700万
債務保証損失引当金繰入額: -

2014年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 30億2000万
土地: 226億8000万
債務保証損失引当金繰入額: -

2015年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -33億3800万
土地: 236億6600万
債務保証損失引当金繰入額: -

2016年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 118億6000万
土地: 233億9000万
債務保証損失引当金繰入額: -

2017年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -127億3000万
土地: 234億8300万
債務保証損失引当金繰入額: -

2018年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -239億3600万
土地: 246億3800万
債務保証損失引当金繰入額: -

2019年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -134億7100万
土地: 249億7700万
債務保証損失引当金繰入額: -

2020年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 43億6100万
土地: 278億8300万
債務保証損失引当金繰入額: 7億7900万

2021年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -895億1100万
土地: 277億7600万
債務保証損失引当金繰入額: -

2022年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: -229億7700万
土地: 278億9000万
債務保証損失引当金繰入額: -

2023年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 100億6100万
土地: 259億7900万
債務保証損失引当金繰入額: -

2024年3月

持分法適用会社の自己株式処分による剰余金の増加: -
棚卸資産の増減額（△は増加）: 618億9900万
土地: 283億1600万
債務保証損失引当金繰入額: -