日鉄鉱業（1515）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 250億9900万
2009年3月31日 -4.13%: 240億6300万
2010年3月31日 -4.12%: 230億7100万
2010年12月31日 -4.34%: 220億7000万
2011年3月31日 -0.54%: 219億5100万
2011年6月30日 -1.87%: 215億4100万
2011年9月30日 -1.88%: 211億3600万
2011年12月31日 -2.24%: 206億6300万
2012年3月31日 +0.45%: 207億5700万
2012年6月30日 -0.53%: 206億4700万
2012年9月30日 -1.51%: 203億3500万
2012年12月31日 +0.14%: 203億6300万
2013年3月31日 +13.17%: 230億4400万
2013年6月30日 -1%: 228億1300万
2013年9月30日 -1.35%: 225億500万
2013年12月31日 +11.38%: 250億6600万
2014年3月31日 -0.53%: 249億3200万
2014年6月30日 +2.46%: 255億4500万
2014年9月30日 -0.31%: 254億6700万
2014年12月31日 -0.48%: 253億4600万
2015年3月31日 +2.45%: 259億6600万
2015年6月30日 -1.82%: 254億9400万
2015年9月30日 -1.23%: 251億8000万
2015年12月31日 -1.83%: 247億1900万
2016年3月31日 -2.04%: 242億1400万
2016年6月30日 -2.06%: 237億1400万
2016年9月30日 +0.56%: 238億4700万
2016年12月31日 -1.68%: 234億4600万
2017年3月31日 +2.47%: 240億2500万
2017年6月30日 -1.49%: 236億6600万
2017年9月30日 -1.04%: 234億2000万
2017年12月31日 +0.18%: 234億6100万
2018年3月31日 -2.65%: 228億3900万
2018年6月30日 -0.69%: 226億8100万
2018年9月30日 +2.73%: 233億100万
2018年12月31日 -0.42%: 232億300万
2019年3月31日 -1.5%: 228億5600万
2019年6月30日 -0.45%: 227億5300万
2019年9月30日 -1.16%: 224億8900万
2019年12月31日 -1.09%: 222億4400万
2020年3月31日 -1.32%: 219億5000万
2020年6月30日 -0.93%: 217億4600万
2020年9月30日 +2.55%: 223億100万
2020年12月31日 -0.87%: 221億800万
2021年3月31日 -2.09%: 216億4700万
2021年6月30日 -0.53%: 215億3200万
2021年9月30日 -1.19%: 212億7500万
2021年12月31日 -1.06%: 210億5000万
2022年3月31日 -0.66%: 209億1100万
2022年6月30日 -0.77%: 207億4900万
2022年9月30日 -0.77%: 205億8900万
2022年12月31日 -1.3%: 203億2200万
2023年3月31日 -1.23%: 200億7300万
2023年6月30日 -0.92%: 198億8800万
2023年9月30日 -0.95%: 197億
2023年12月31日 -1.03%: 194億9800万
2024年3月31日 -1.66%: 191億7500万
2024年6月30日 +75.46%: 336億4500万
2024年9月30日 -1.07%: 332億8600万
2024年12月31日 -0.68%: 330億5800万
2025年3月31日 -2.04%: 323億8400万
2025年6月30日 -0.57%: 321億9800万
2025年9月30日 -1.16%: 318億2600万
2025年12月31日 -0.8%: 315億7000万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	5年～60年
機械装置及び運搬具	4年～25年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権は生産高比例法を採用し、その他は定額法を採用しております。

2025/06/26 9:30

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	204	百万円	110	百万円
機械装置及び運搬具	544		178

2025/06/26 9:30

#3 減損損失に関する注記（連結）

減損損失を把握するにあたっては、当社は原則として管理会計上の製品別銘柄損益の把握単位である事業所別にグルーピングし、本社、支店、厚生施設及び研究開発センター等は共用資産とし、賃貸不動産及び遊休資産については、それぞれの物件ごとに一つの資産グループとしております。また、連結子会社においては、主に会社別にグルーピングしております。
大分事業所につきましては、石灰石の販売数量が減少する見込みとなりましたことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、機械装置及び運搬具122百万円、建物及び構築物ほか78百万円であります。なお、回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを10%で割り引いて算定しております。
長尾山採石所につきましては、営業損益が継続してマイナスとなりましたことから、帳簿価額を備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。その内訳は、機械装置及び運搬具12百万円であります。

2025/06/26 9:30