減価償却費
連結
- 2013年3月31日
- 44億1200万
- 2013年9月30日 -54.22%
- 20億2000万
- 2014年3月31日 +106.68%
- 41億7500万
- 2014年9月30日 -53.94%
- 19億2300万
- 2015年3月31日 +104.58%
- 39億3400万
- 2015年9月30日 -44.03%
- 22億200万
- 2016年3月31日 +98.96%
- 43億8100万
- 2016年9月30日 -53.07%
- 20億5600万
- 2017年3月31日 +101.9%
- 41億5100万
- 2017年9月30日 -52.06%
- 19億9000万
- 2018年3月31日 +120.9%
- 43億9600万
- 2018年9月30日 -48.11%
- 22億8100万
- 2019年3月31日 +106.27%
- 47億500万
- 2019年9月30日 -53.22%
- 22億100万
- 2020年3月31日 +102%
- 44億4600万
- 2020年9月30日 -51.75%
- 21億4500万
- 2021年3月31日 +102%
- 43億3300万
- 2021年9月30日 -52.43%
- 20億6100万
- 2022年3月31日 +101.94%
- 41億6200万
- 2022年9月30日 -51.47%
- 20億2000万
- 2023年3月31日 +96.98%
- 39億7900万
- 2023年9月30日 -60.74%
- 15億6200万
- 2024年3月31日 +104.03%
- 31億8700万
個別
- 2013年3月31日
- 34億7700万
- 2014年3月31日 -6.73%
- 32億4300万
- 2015年3月31日 -8.05%
- 29億8200万
- 2016年3月31日 +13.68%
- 33億9000万
- 2017年3月31日 -7.05%
- 31億5100万
- 2018年3月31日 +8.28%
- 34億1200万
- 2019年3月31日 +13.34%
- 38億6700万
- 2020年3月31日 -2.46%
- 37億7200万
- 2021年3月31日 -2.52%
- 36億7700万
- 2022年3月31日 -3.21%
- 35億5900万
- 2023年3月31日 -3.48%
- 34億3500万
- 2024年3月31日 -21.89%
- 26億8300万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費（連結）
- ※4.販売費及び一般管理費の主要な費目及び金額の内訳は次のとおりであります。2024/06/26 16:56
(表示方法の変更)(単位:百万円) 外注工事費 2,775 3,173 減価償却費 3,979 3,187
前連結会計年度において、主要な費目として表示しておりませんでした「外注工事費」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度においても表示しております。 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2024/06/26 16:56
(表示方法の変更)前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 退職給付引当金 517 558 固定資産減価償却費 4,573 3,914 投資有価証券及び関係会社株式 565 234
前事業年度において、繰延税金負債の「その他」に含めておりました「繰延ヘッジ損益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の注記の組替えを行っております。 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2024/06/26 16:56
(表示方法の変更)前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 退職給付に係る負債 1,009 1,077 固定資産減価償却費 4,707 4,048 未払役員退職慰労金 58 56 退職給付に係る資産 △477 △794 在外子会社等減価償却費 △9,063 △16,419 繰延ヘッジ損益 △97 △3,277
前連結会計年度において、繰延税金負債の「その他」に含めておりました「繰延ヘッジ損益」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の注記の組替えを行っております。