- 1801
- 2026/10/13
- 時価
- 1兆8954億円
- PER 予
- 12.54倍
- 2010年以降
- 4.8-221.04倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.03倍
- 2010年以降
- 0.53-3.56倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.27%
- ROE 予
- 16.18%
- ROA 予
- 5.95%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2021年3月31日
- 6296億900万
- 2022年3月31日 +4.8%
- 6598億4400万
個別
- 2021年3月31日
- 6185億8100万
- 2022年3月31日 +3.46%
- 6400億1200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2022/06/29 13:34
「本邦」に所在している有形固定資産の金額が、連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3 主要な顧客ごとの情報 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。2022/06/29 13:34
②その他の有形固定資産
主として定率法 - #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
「本邦」に所在している有形固定資産の金額が、連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2022/06/29 13:34 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 当期減少額」欄の( )内は内書きであり、減損損失の計上額であります。
2 無形固定資産については、資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期
減少額」の記載を省略しております。2022/06/29 13:34 - #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/06/29 13:34
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 未払賞与 5,901 6,470 固定資産 3,334 3,460 その他 7,450 7,189
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため、注記を省略しております。 - #6 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- 固定資産売却益に係る表示方法の変更
従来、区分掲記していた特別利益の「固定資産売却益」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、特別利益に表示していた「固定資産売却益」7百万円は、「その他」として組み替えております。
・連結キャッシュ・フロー計算書
1 退職給付に係る調整累計額の増減額等に係る表示方法の変更
従来、区分掲記していた営業活動によるキャッシュ・フローの「退職給付に係る調整累計額の増減額」、「固定資産売却損益」、「その他の棚卸資産の増減額」及び「未払金の増減額」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、営業活動によるキャッシュ・フローに表示していた「退職給付に係る調整累計額の増減額」17,810百万円、「固定資産売却損益」△7百万円、「その他の棚卸資産の増減額」167百万円、「未払金の増減額」△18,653百万円は、「その他」として組み替えております。2022/06/29 13:34 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2022/06/29 13:34
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 建物及び構築物