- 1801
- 2026/08/28
- 時価
- 2兆708億円
- PER 予
- 13.7倍
- 2010年以降
- 4.8-221.04倍
（2010-2026年） - PBR
- 2.22倍
- 2010年以降
- 0.53-3.56倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.99%
- ROE 予
- 16.18%
- ROA 予
- 5.95%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
大成建設（1801）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 1242億4000万
- 2008年3月31日 -53.59%
- 576億5500万
- 2009年3月31日 -89.79%
- 58億8600万
- 2010年3月31日 +175.43%
- 162億1200万
- 2011年3月31日 -70.44%
- 47億9200万
- 2012年3月31日 +107.47%
- 99億4200万
- 2013年3月31日 +361.99%
- 459億3100万
- 2014年3月31日 +29.87%
- 596億5000万
- 2015年3月31日 +86.42%
- 1111億9800万
- 2016年3月31日 -23.42%
- 851億6000万
- 2017年3月31日 -3.17%
- 824億6300万
- 2018年3月31日 +19.54%
- 985億7900万
- 2019年3月31日 +10.35%
- 1087億8200万
- 2020年3月31日 -31.48%
- 745億3600万
- 2021年3月31日 +38.48%
- 1032億1500万
- 2022年3月31日 -5.5%
- 975億3500万
- 2023年3月31日 -0.46%
- 970億9000万
- 2024年3月31日 +58.92%
- 1542億9500万
- 2025年3月31日 -43.45%
- 872億5400万
- 2026年3月31日 +15.3%
- 1006億400万
個別
- 2007年3月31日
- 1203億4700万
- 2008年3月31日 -53.6%
- 558億4400万
- 2009年3月31日 -90.6%
- 52億5100万
- 2010年3月31日 +191.37%
- 153億
- 2011年3月31日 -72.19%
- 42億5500万
- 2012年3月31日 +120.63%
- 93億8800万
- 2013年3月31日 +375.22%
- 446億1400万
- 2014年3月31日 +28.5%
- 573億2700万
- 2015年3月31日 +88.61%
- 1081億2300万
- 2016年3月31日 -23.33%
- 829億
- 2017年3月31日 -3.38%
- 801億100万
- 2018年3月31日 +19.65%
- 958億4200万
- 2019年3月31日 +10.86%
- 1062億5300万
- 2020年3月31日 -31.58%
- 726億9400万
- 2021年3月31日 +38.34%
- 1005億6800万
- 2022年3月31日 -5.54%
- 950億
- 2023年3月31日 -0.58%
- 944億5000万
- 2024年3月31日 +58.81%
- 1499億9300万
- 2025年3月31日 -43.31%
- 850億3000万
- 2026年3月31日 +13.03%
- 961億900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/16 11:04
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △48,537 百万円 74,524 百万円 法人税等及び税効果額 27,771 △6,332 その他有価証券評価差額金 △66,816 13,824 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/16 11:04
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △39,101 △44,196 退職給付信託設定益 △5,941 △4,947
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/16 11:04
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △40,896 △47,509 退職給付に係る資産 △18,212 △29,458
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
