建物・構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 662億900万
- 2010年12月31日 +21.69%
- 805億6900万
- 2011年3月31日 -0.72%
- 799億9200万
- 2011年6月30日 +2.8%
- 822億3100万
- 2011年9月30日 -1.62%
- 808億9900万
- 2011年12月31日 -1.09%
- 800億2000万
- 2012年3月31日 -2.06%
- 783億7100万
- 2012年6月30日 +0.73%
- 789億4000万
- 2012年9月30日 +5.68%
- 834億2300万
- 2012年12月31日 -0.93%
- 826億4400万
- 2013年3月31日 +14.62%
- 947億2700万
- 2013年6月30日 +5.17%
- 996億2500万
- 2013年9月30日 -1.35%
- 982億8500万
- 2013年12月31日 -0.93%
- 973億7000万
- 2014年3月31日 -3.36%
- 940億9700万
- 2014年6月30日 -0.01%
- 940億8600万
- 2014年9月30日 -1.08%
- 930億7100万
- 2014年12月31日 +3.53%
- 963億5700万
- 2015年3月31日 -9.7%
- 870億1500万
- 2015年6月30日 -1.77%
- 854億7700万
- 2015年9月30日 -1.75%
- 839億8500万
- 2015年12月31日 +1.19%
- 849億8400万
- 2016年3月31日 +8.57%
- 922億6500万
- 2016年6月30日 -1.17%
- 911億8200万
- 2016年9月30日 +0.21%
- 913億7800万
- 2016年12月31日 +0.28%
- 916億3500万
- 2017年3月31日 +1.04%
- 925億8700万
- 2017年6月30日 +0.49%
- 930億4200万
- 2017年9月30日 +11.55%
- 1037億8800万
- 2017年12月31日 -0.68%
- 1030億8500万
- 2018年3月31日 +0.07%
- 1031億5300万
- 2018年6月30日 -0.95%
- 1021億7800万
- 2018年9月30日 +13.5%
- 1159億7400万
- 2018年12月31日 +0.88%
- 1169億9400万
- 2019年3月31日 +6.93%
- 1251億300万
- 2019年6月30日 -0.71%
- 1242億2000万
- 2019年9月30日 -0.86%
- 1231億5700万
- 2019年12月31日 -1.21%
- 1216億7000万
- 2020年3月31日 -0.66%
- 1208億6600万
- 2020年6月30日 -2.12%
- 1183億700万
- 2020年9月30日 +0.09%
- 1184億900万
- 2020年12月31日 -0.53%
- 1177億8400万
- 2021年3月31日 -0.6%
- 1170億8300万
- 2021年6月30日 -0.74%
- 1162億1700万
- 2021年9月30日 -1.16%
- 1148億6900万
- 2021年12月31日 -1.55%
- 1130億9100万
- 2022年3月31日 +7.42%
- 1214億8200万
- 2022年6月30日 +8.98%
- 1323億8600万
- 2022年9月30日 +3.09%
- 1364億7700万
- 2022年12月31日 +0.52%
- 1371億8100万
- 2023年3月31日 +4.22%
- 1429億6800万
- 2023年6月30日 +2.28%
- 1462億2800万
- 2023年9月30日 -0.7%
- 1452億700万
- 2023年12月31日 +4.36%
- 1515億3900万
- 2024年3月31日 +26.18%
- 1912億800万
- 2024年6月30日 -4.44%
- 1827億2000万
有報情報
- #1 保有目的の変更による固定資産から販売用不動産への振替に関する注記（連結）
- ※13 固定資産として保有していた下記の資産を保有目的の変更により、販売用不動産に振り替えている。2024/06/28 10:55
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物・構築物(純額) 4,163百万円 4,196百万円 機械、運搬具及び工具器具備品(純額) 34 95 - #2 担保に供している資産の注記（連結）
- (1) 担保に供している資産は、次のとおりである。2024/06/28 10:55
(注) 投資有価証券のうち4,640百万円(前連結会計年度は6,304百万円)は、関連会社の債務の担保目的で差し入れたものである。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物・構築物(純額) 2,237百万円 1,935百万円 機械、運搬具及び工具器具備品(純額) 19,901 17,948
上記資産のうち、工場財団抵当に供している資産 - #3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- ※14 直接減額方式による圧縮記帳額は、次のとおりである。2024/06/28 10:55
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 建物・構築物(純額) 158百万円 110百万円 機械、運搬具及び工具器具備品(純額) 1 - - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 不動産価格の下落及び収益性の低下等により、上記の資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(287百万円)として特別損失に計上した。その内訳は、次のとおりである。2024/06/28 10:55
なお、当該資産の回収可能価額は正味売却価額とした。正味売却価額は不動産鑑定評価基準等に基づいて算定した見積価額から処分費用見込額を差し引いて算定している。アスファルトプラント設備 258 (うち土地69、建物・構築物169、機械、運搬具及び工具器具備品19)百万円 賃貸事業用不動産 29 (うち土地29)百万円
当連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #5 特別目的会社の債務等に関する注記（連結）
- (2) 上記のノンリコース借入金に対応する当該特別目的会社の資産の金額は、次のとおりである。2024/06/28 10:55
なお、連結財務諸表上相殺消去されている子会社株式を当該特別目的会社の債務の担保目的で差し入れており、その金額は前連結会計年度299百万円、当連結会計年度299百万円である。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 固定資産 建物・構築物(純額) 3,056 2,875 機械、運搬具及び工具器具備品(純額) 18,141 16,101