1802 大林組

1802
2024/04/18
時価
1兆2236億円
PER 予
20.61倍
2010年以降
赤字-57.78倍
(2010-2023年)
PBR
1.14倍
2010年以降
0.55-1.69倍
(2010-2023年)
配当 予
4.25%
ROE 予
5.52%
ROA 予
2%
資料
Link
CSV,JSON

売上高 - その他

【期間】

連結

2013年9月30日
257億6300万
2014年9月30日 -23.76%
196億4200万
2015年9月30日 +8.97%
214億400万
2016年9月30日 -15.04%
181億8500万
2017年9月30日 +7.83%
196億900万
2018年9月30日 +49.75%
293億6500万
2019年9月30日 -0.26%
292億8800万
2020年9月30日 -9.33%
265億5600万
2021年9月30日 +31.49%
349億1800万
2022年9月30日 -17.42%
288億3700万
2023年9月30日 +6.02%
305億7200万

有報情報

#1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
(セグメント情報)
1 報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報
前第2四半期連結累計期間(自 2022年4月1日 至 2022年9月30日)
2023/11/07 10:39
#2 セグメント表の脚注(連結)
外部顧客売上高に対応する営業利益」は、「セグメント利益」から「セグメント間の内部営業利益又は振替高」を控除した金額であり、「外部顧客売上高に対応する営業利益」の合計額は、四半期連結損益計算書の営業利益と一致している。2023/11/07 10:39
#3 収益認識関係、四半期連結財務諸表(連結)
(注)1 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
2 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、PFI事業、再生可能エネル
2023/11/07 10:39
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
国内の建設市場においては、公共工事、民間工事の発注ともに堅調に推移しているものの、世界的な金利上昇や原材料価格の高騰等による企業の設備投資意欲の減退が懸念されることから、受注環境についても先行きが見通せない状況が続いている。
こうした情勢下にあって、当第2四半期連結累計期間における当社グループの連結業績については、売上高は国内・海外建築事業における大型工事の進捗等により、前年同四半期比1,569億円(17.0%)増の1兆813億円となった。損益の面では、過年度に受注した不採算工事の進捗に伴い工事粗利益率が悪化し当社の国内建築事業における完成工事総利益が減少したことや、前年同四半期に大型不動産の売却益を計上した反動減から不動産事業等総利益が減少したことに加え、ベースアップによる人件費の増加や研究開発費の増加等により販売費及び一般管理費が増加したことなどから、営業利益は前年同四半期比109億円(26.2%)減の308億円、経常利益は前年同四半期比106億円(21.9%)減の380億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は前年同四半期比87億円(22.7%)減の297億円となった。
セグメント情報
2023/11/07 10:39