1802 大林組

1802
2026/04/17
時価
2兆5493億円
PER 予
14.57倍
2010年以降
赤字-57.78倍
(2010-2025年)
PBR
2.07倍
2010年以降
0.55-1.69倍
(2010-2025年)
配当 予
2.36%
ROE 予
14.24%
ROA 予
5.4%
資料
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大林組(1802)の売上高 - その他の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
459億500万
2013年6月30日 -75.21%
113億7900万
2013年9月30日 +126.41%
257億6300万
2013年12月31日 +35.97%
350億2900万
2014年3月31日 +35.75%
475億5100万
2014年6月30日 -75.45%
116億7500万
2014年9月30日 +68.24%
196億4200万
2014年12月31日 +54.39%
303億2600万
2015年3月31日 +46.47%
444億1800万
2015年6月30日 -73.49%
117億7700万
2015年9月30日 +81.74%
214億400万
2015年12月31日 +42.84%
305億7300万
2016年3月31日 +39.02%
425億300万
2016年6月30日 -77.34%
96億3000万
2016年9月30日 +88.84%
181億8500万
2016年12月31日 +48.33%
269億7400万
2017年3月31日 +44%
388億4300万
2017年6月30日 -73.16%
104億2600万
2017年9月30日 +88.08%
196億900万
2017年12月31日 +47.61%
289億4400万
2018年3月31日 +49.11%
431億5900万
2018年6月30日 -54.54%
196億1800万
2018年9月30日 +49.68%
293億6500万
2018年12月31日 +37.23%
402億9700万
2019年3月31日 +31.58%
530億2300万
2019年6月30日 -68.66%
166億1700万
2019年9月30日 +76.25%
292億8800万
2019年12月31日 +37.68%
403億2400万
2020年3月31日 +82.92%
737億6200万
2020年6月30日 -79.63%
150億2400万
2020年9月30日 +76.76%
265億5600万
2020年12月31日 +41.09%
374億6700万
2021年3月31日 +34.09%
502億3900万
2021年6月30日 -67.14%
165億1100万
2021年9月30日 +111.48%
349億1800万
2021年12月31日 +52.42%
532億2100万
2022年3月31日 +41.95%
755億4600万
2022年6月30日 -79.83%
152億3700万
2022年9月30日 +89.26%
288億3700万
2022年12月31日 +45.42%
419億3400万
2023年3月31日 +49.15%
625億4500万
2023年6月30日 -75.95%
150億4400万
2023年9月30日 +103.22%
305億7200万
2023年12月31日 +44.32%
441億2000万
2024年3月31日 +42.02%
626億6100万
2024年6月30日 -77.01%
144億700万
2024年9月30日 +101.63%
290億4900万
2024年12月31日 +49.14%
433億2500万
2025年3月31日 +44.34%
625億3500万
2025年6月30日 -67.58%
202億7500万
2025年9月30日 +92.66%
390億6200万
2025年12月31日 +44.54%
564億6200万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における半期情報等
中間連結会計期間当連結会計年度
売上高(百万円)1,240,5962,620,101
税金等調整前中間(当期)純利益(百万円)79,337211,040
2025/06/19 16:20
#2 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
0102010_015.pngL:自然との接点の発見、E:依存と影響の診断
当社グループの連結売上高のうち、7割程度を占める国内建設事業(建築・土木)に注目した。国内建設事業のバリューチェーンにおいて、自然への影響度が大きい「設計・施工」および調達のうち主要調達資材の「原材料採取地」について、ENCORE(※)を用いて自然資本に対する依存と影響度を抽出した。
※ENCORE:企業が自然資本に与える影響や依存を特定するためのツール
2025/06/19 16:20
#3 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
不動産事業 :不動産の売買、賃貸並びに宅地開発等の開発事業及びこれに付帯する事業
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であり、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値である。
2025/06/19 16:20
#4 セグメント表の脚注(連結)
外部顧客売上高に対応する営業利益」は、「セグメント利益」から「セグメント間の内部営業利益又は振替高」を控除した金額であり、「外部顧客売上高に対応する営業利益」の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致している。
3 報告セグメントに資産を配分していないため、記載を省略している。2025/06/19 16:20
#5 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の100分の10以上を占める特定の顧客に対するものがないため、記載を省略している。
2025/06/19 16:20
#6 収益認識関係、連結財務諸表(連結)
(注)1 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
2 「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、PFI事業、再生可能エネルギー事業及び金融事業等を含んでいる。
2025/06/19 16:20
#7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」と同一であり、報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値である。
なお、セグメント間の売上高は、第三者間取引価格に基づいている。2025/06/19 16:20
#8 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
(単位:百万円)
売上高前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
報告セグメント計2,327,1022,604,685
その他」の区分の売上高62,66162,535
セグメント間取引消去△64,601△47,118
連結損益計算書の売上高2,325,1622,620,101
(単位:百万円)
2025/06/19 16:20
#9 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注)1 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類している。
2 北米のうち、米国は506,098百万円である。
2025/06/19 16:20
#10 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
エ 出資比率10%以上の大株主(あるいは大株主である団体に現に所属し、または過去に所属していた者)でないこと
オ 過去3会計年度において、当該取引先との年間取引額が相互の売上高の2%を超える取引先に現に所属し、または過去に所属していた者でないこと
カ 過去3会計年度において、当社から年間2,000万円を超える寄付を行っている非営利団体の業務執行者等を現に務めている、または過去に務めていた者でないこと
2025/06/19 16:20
#11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
国内の建設市場においては、米国の通商政策の影響や建設物価の高騰、為替の変動等が企業の設備投資意欲を減退させる可能性はあるものの、政府が推進する特定重要物資のサプライチェーンの強靭化政策等による民間工事の増加や堅調に推移している公共工事の発注を背景として、当面は底堅い受注環境が見込まれている。
こうした情勢下にあって、当連結会計年度における当社グループの連結業績については、売上高は国内建設事業における大型工事の進捗や海外土木事業におけるMWH社の連結子会社化等により、前連結会計年度比2,949億円(12.7%)増の2兆6,201億円となった。損益の面では、国内建設事業における採算性の良い案件への入れ替えや追加請負金の獲得等により、営業利益は前連結会計年度比640億円(80.7%)増の1,434億円、経常利益は前連結会計年度比618億円(67.6%)増の1,533億円となった。また、親会社株主に帰属する当期純利益は、政策保有株式の売却等により、前連結会計年度比709億円(94.6%)増の1,460億円となった。
セグメント情報
2025/06/19 16:20
#12 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
当社及び一部の連結子会社では、東京都、大阪府を中心に、賃貸用オフィスビル(土地を含む。)、再開発事業用地等を保有している。
前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は9,703百万円(賃貸収益は不動産事業等売上高に、賃貸費用は不動産事業等売上原価に計上)、減損損失は2,737百万円(特別損失に計上)であり、当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は10,058百万円(賃貸収益は不動産事業等売上高に、賃貸費用は不動産事業等売上原価に計上)、減損損失は1,053百万円(特別損失に計上)である。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりである。
2025/06/19 16:20
#13 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していない。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係)1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載している。
2025/06/19 16:20

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