有価証券報告書-第78期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「材料貯蔵品」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「材料貯蔵品」に表示していた17百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「流動負債」の「未払金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「未払金」に表示していた1,401百万円は、「その他」として組み替えている。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた63百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「特別利益」の「会員権売却益」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「会員権売却益」に表示していた46百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「特別損失」の「固定資産除却損」及び「訴訟関連損失」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除却損」に表示していた2百万円、「訴訟関連損失」に表示していた11百万円は、「その他」として組み替えている。
(貸借対照表)
前事業年度において、独立掲記していた「流動資産」の「材料貯蔵品」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「材料貯蔵品」に表示していた17百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「流動負債」の「未払金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動負債」の「未払金」に表示していた1,401百万円は、「その他」として組み替えている。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外収益」の「受取賃貸料」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」の「受取賃貸料」に表示していた63百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「特別利益」の「会員権売却益」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「会員権売却益」に表示していた46百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、独立掲記していた「特別損失」の「固定資産除却損」及び「訴訟関連損失」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「固定資産除却損」に表示していた2百万円、「訴訟関連損失」に表示していた11百万円は、「その他」として組み替えている。