有価証券報告書-第80期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「シンジケートローン手数料」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「シンジケートローン手数料」に表示していた8百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「会員権売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた32百万円は、「会員権売却益」22百万円、「その他」10百万円として組み替えている。
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた257百万円は、「投資有価証券評価損」17百万円、「その他」239百万円として組み替えている。
(損益計算書)
前事業年度において、独立掲記していた「営業外費用」の「シンジケートローン手数料」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度においては「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「シンジケートローン手数料」に表示していた8百万円は、「その他」として組み替えている。
前事業年度において、「特別利益」の「その他」に含めていた「会員権売却益」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別利益」の「その他」に表示していた32百万円は、「会員権売却益」22百万円、「その他」10百万円として組み替えている。
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」の「その他」に表示していた257百万円は、「投資有価証券評価損」17百万円、「その他」239百万円として組み替えている。