訂正有価証券報告書-第78期(2021/07/01-2022/06/30)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において区分掲記していた「流動資産」の「仕掛品」(当事業年度186百万円)については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度は「その他」に含めて表示しています。
(損益計算書関係)
前事業年度において「営業外収益」の「その他」に含めていた「為替差益」(前事業年度23百万円)および「デリバティブ評価益」(前事業年度114百万円)については、金額的重要性が増したため、当事業年度は区分掲記しています。
前事業年度において区分掲記していた「営業外収益」の「受取事務手数料」(当事業年度250百万円)については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度は「その他」に含めて表示しています。
前事業年度において「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産売却損」(前事業年度0百万円)については、金額的重要性が増したため、当事業年度は区分掲記しています。
前事業年度において区分掲記していた「営業外費用」の「支払手数料」(当事業年度21百万円)については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度は「その他」に含めて表示しています。
(貸借対照表関係)
前事業年度において区分掲記していた「流動資産」の「仕掛品」(当事業年度186百万円)については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度は「その他」に含めて表示しています。
(損益計算書関係)
前事業年度において「営業外収益」の「その他」に含めていた「為替差益」(前事業年度23百万円)および「デリバティブ評価益」(前事業年度114百万円)については、金額的重要性が増したため、当事業年度は区分掲記しています。
前事業年度において区分掲記していた「営業外収益」の「受取事務手数料」(当事業年度250百万円)については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度は「その他」に含めて表示しています。
前事業年度において「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産売却損」(前事業年度0百万円)については、金額的重要性が増したため、当事業年度は区分掲記しています。
前事業年度において区分掲記していた「営業外費用」の「支払手数料」(当事業年度21百万円)については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度は「その他」に含めて表示しています。