有価証券報告書-第70期(平成25年7月1日-平成26年6月30日)

(表示方法の変更)
1.単体簡素化に伴う財規第127条の適用および注記の免除等に係る表示方法の変更
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細書、引当金明細書については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。
以下の事項について、記載を省略しております。

・	財務諸表等規則第54条の4に定めるたな卸資産及び工事損失引当金の注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・	財務諸表等規則第86条に定める研究開発費の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・	財務諸表等規則第76条の2に定める工事損失引当金繰入額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・	財務諸表等規則第107条に定める自己株式に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・	財務諸表等規則第8条の6に定めるリース取引に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・	財務諸表等規則第8条の28に定める資産除去債務に関する注記については、同条第2項により、記載を省略しております。
・	財務諸表等規則第68条の4に定める1株当たり純資産額の注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・	財務諸表等規則第95条の5の2に定める1株当たりの当期純損益金額に関する注記については、同条第3項により、記載を省略しております。
・	財務諸表等規則第95条の5の3に定める潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額に関する注記については、同条第4項により、記載を省略しております。
・	財務諸表等規則第121条第1項第1号に定める有価証券明細表については、同条第3項により、記載を省略しております。

2.貸借対照表関係
前事業年度において区分掲記しておりました投資その他の資産の「長期前払費用」(当事業年度0百万円)については、金額的重要性が乏しいため、当事業年度は投資その他の資産の「その他」に含めて表示しております。