長谷工コーポレーション（1808）の営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 557億1800万
- 2009年3月31日 -72.05%
- 155億7400万
- 2010年3月31日 +9.91%
- 171億1800万
- 2011年3月31日 +36.27%
- 233億2700万
- 2012年3月31日 -7.34%
- 216億1500万
- 2013年3月31日 +12.56%
- 243億2900万
- 2014年3月31日 +18.53%
- 288億3800万
- 2015年3月31日 +48.06%
- 426億9800万
- 2016年3月31日 +61.04%
- 687億6200万
- 2017年3月31日 +29.48%
- 890億3200万
- 2018年3月31日 +13.22%
- 1008億500万
- 2019年3月31日 -2.36%
- 984億3000万
- 2020年3月31日 -12.7%
- 859億2500万
- 2021年3月31日 -15.15%
- 729億900万
- 2022年3月31日 +13.43%
- 827億200万
- 2023年3月31日 +9.02%
- 901億6200万
- 2024年3月31日 -4.9%
- 857億4700万
- 2025年3月31日 -1.22%
- 847億100万
個別
- 2008年3月31日
- 421億1900万
- 2009年3月31日 -74.73%
- 106億4300万
- 2010年3月31日 +15.17%
- 122億5800万
- 2011年3月31日 +37.02%
- 167億9600万
- 2012年3月31日 -9.63%
- 151億7800万
- 2013年3月31日 +9.78%
- 166億6200万
- 2014年3月31日 +14.86%
- 191億3800万
- 2015年3月31日 +77.95%
- 340億5600万
- 2016年3月31日 +95.09%
- 664億4100万
- 2017年3月31日 +14.74%
- 762億3200万
- 2018年3月31日 +11.06%
- 846億6100万
- 2019年3月31日 -3.74%
- 814億9100万
- 2020年3月31日 -15.68%
- 687億1600万
- 2021年3月31日 -20.52%
- 546億1400万
- 2022年3月31日 +3.05%
- 562億7800万
- 2023年3月31日 -4.27%
- 538億7500万
- 2024年3月31日 -4.25%
- 515億8500万
- 2025年3月31日 -12.33%
- 452億2500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/26 10:00
報告セグメントの利益は営業利益をベースとした金額であります。なお、セグメント間の内部売上高は市場実勢価格に基づいております。
3.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 整額は以下のとおりであります。
(1) セグメント利益又はセグメント損失(△)の調整額△5,166百万円にはセグメント間取引消去129百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△5,294百万円が含まれております。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額21,409百万円にはセグメント間取引にかかる債権消去△35,053百万円及び各報告セグメントに配分していない全社資産56,462百万円が含まれております。全社資産は、主に提出会社の現金預金等であります。
2 セグメント利益又はセグメント損失(△)は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/26 10:00 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益をベースとした金額であります。なお、セグメント間の内部売上高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/26 10:00 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような中、中期経営計画「HASEKO Next Stage Plan(略称:NS計画)」の最終年となる当連結会計年度につきましては、資材・労務費の高騰等の影響を受け、完成工事総利益率は低下しましたが、不動産関連事業・サービス関連事業において各社が着実に利益を積み重ねた結果、連結経常利益は期初予想であった800億円を上回り、834億円となりました。2025/06/26 10:00
当連結会計年度における業績は、完成工事高の増加及び不動産の取扱量増加により売上高は1兆1,774億円(同7.6%増)、販売費及び一般管理費の増加により営業利益は847億円(同1.2%減)、経常利益は834億円(同0.1%増)、海外関連事業において特別損失として減損損失、投資有価証券評価損及び訴訟損失引当金繰入額を計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は345億円(同38.5%減)の増収減益となりました。営業利益率は7.2%(同0.6ポイント減)、経常利益率は7.1%(同0.5ポイント減)となりました。
セグメントごとの経営成績は、次のとおりであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
