中央ビルト工業（1971）の構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

個別

2008年3月31日: 6609万
2009年3月31日 -2.98%: 6412万
2010年3月31日 -21.04%: 5063万
2010年12月31日 -18.38%: 4133万
2011年3月31日 -7.01%: 3843万
2011年6月30日 -6.52%: 3592万
2011年9月30日 -6.98%: 3342万
2011年12月31日 -7.5%: 3091万
2012年3月31日 -8.11%: 2841万
2012年6月30日 -5.34%: 2689万
2012年9月30日 -5.64%: 2537万
2012年12月31日 -0.64%: 2521万
2013年3月31日 +62.34%: 4093万
2013年6月30日 -0.67%: 4066万
2013年9月30日 -2.23%: 3975万
2013年12月31日 -3.54%: 3834万
2014年3月31日 -3.86%: 3686万
2014年6月30日 -4.3%: 3528万
2014年9月30日 -0.24%: 3519万
2014年12月31日 -4.65%: 3355万
2015年3月31日 -4.88%: 3192万
2015年6月30日 -4.43%: 3050万
2015年9月30日 -4.64%: 2909万
2015年12月31日 +12.75%: 3280万
2016年3月31日 +0.38%: 3292万
2016年6月30日 +21.47%: 3999万
2016年9月30日 +0.77%: 4030万
2016年12月31日 -4.47%: 3850万
2017年3月31日 -4.69%: 3669万
2017年6月30日 -4.07%: 3520万
2017年9月30日 +557.11%: 2億3132万
2017年12月31日 -2.76%: 2億2494万
2018年3月31日 -2.84%: 2億1855万
2018年6月30日 -2.73%: 2億1258万
2018年9月30日 -2.81%: 2億662万
2018年12月31日 -2.03%: 2億243万
2019年3月31日 -2.98%: 1億9639万
2019年6月30日 -3.01%: 1億9048万
2019年9月30日 -2.17%: 1億8635万
2019年12月31日 -3.18%: 1億8041万
2020年3月31日 -3.41%: 1億7426万
2020年6月30日 -3.31%: 1億6849万
2020年9月30日 -3.45%: 1億6268万
2020年12月31日 -1.72%: 1億5988万
2021年3月31日 -3.65%: 1億5405万
2021年6月30日 +50.62%: 2億3202万
2021年9月30日 -2.83%: 2億2545万
2021年12月31日 -2.91%: 2億1888万
2022年3月31日 -0.07%: 2億1873万
2022年6月30日 -3.05%: 2億1205万
2022年9月30日 +2.18%: 2億1668万
2022年12月31日 -3.17%: 2億980万
2023年3月31日 -14.86%: 1億7863万
2023年6月30日 -3.73%: 1億7196万
2023年9月30日 -3.23%: 1億6640万
2023年12月31日 -4.02%: 1億5971万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物の当期増加額は主に住宅鉄骨事業の拡張工事等によるものであります。
構築物の当期増加額は主に住宅鉄骨事業の床及び道路補修工事によるものであります。
貸与資産の当期増加額は投資効果が見込まれる資産の新規投入であります。
工具、器具及び備品の当期増加額は主に住宅鉄骨事業の備品購入等によるものであります。
建設仮勘定の当期増加額は主に住宅鉄骨事業の拡張工事等によるものであります。
ソフトウエアの当期増加額は生産管理システムの開発費用であります。2023/06/23 16:41

#2 減損損失に関する注記

当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)

場所	用途	種類	合計
仮設機材事業部	事業用資産	土地、建物及び構築物等	249,322千円

当社は、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行い、遊休資産については個別に資産のグルーピングを行っております。
当社は、事業用固定資産における収益性の低下及び継続的な地価の下落により、投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識すべきであると判定された資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に249,322千円計上いたしました。その内訳は、土地188,514千円、建物25,196千円、構築物24,262千円、機械及び装置8,300千円、ソフトウェア3,048千円であります。

2023/06/23 16:41

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	2年～31年
構築物	2年～35年
機械及び装置	2年～10年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。

2023/06/23 16:41