中央ビルト工業(1971)の構築物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 6609万
- 2009年3月31日 -2.98%
- 6412万
- 2010年3月31日 -21.04%
- 5063万
- 2011年3月31日 -24.1%
- 3843万
- 2012年3月31日 -26.08%
- 2841万
- 2013年3月31日 +44.09%
- 4093万
- 2014年3月31日 -9.94%
- 3686万
- 2015年3月31日 -13.42%
- 3192万
- 2016年3月31日 +3.15%
- 3292万
- 2017年3月31日 +11.45%
- 3669万
- 2018年3月31日 +495.58%
- 2億1855万
- 2019年3月31日 -10.14%
- 1億9639万
- 2020年3月31日 -11.27%
- 1億7426万
- 2021年3月31日 -11.6%
- 1億5405万
- 2022年3月31日 +41.99%
- 2億1873万
- 2023年3月31日 -18.33%
- 1億7863万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。
建物の当期増加額は主に住宅鉄骨事業の拡張工事等によるものであります。
構築物の当期増加額は主に住宅鉄骨事業の床及び道路補修工事によるものであります。
貸与資産の当期増加額は投資効果が見込まれる資産の新規投入であります。
工具、器具及び備品の当期増加額は主に住宅鉄骨事業の備品購入等によるものであります。
建設仮勘定の当期増加額は主に住宅鉄骨事業の拡張工事等によるものであります。
ソフトウエアの当期増加額は生産管理システムの開発費用であります。2023/06/23 16:41 - #2 減損損失に関する注記
- 当事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)2023/06/23 16:41
当社は、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行い、遊休資産については個別に資産のグルーピングを行っております。場所 用途 種類 合計 仮設機材事業部 事業用資産 土地、建物及び構築物等 249,322千円
当社は、事業用固定資産における収益性の低下及び継続的な地価の下落により、投資額の回収が見込めなくなったため、減損損失を認識すべきであると判定された資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に249,322千円計上いたしました。その内訳は、土地188,514千円、建物25,196千円、構築物24,262千円、機械及び装置8,300千円、ソフトウェア3,048千円であります。 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/23 16:41
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 2年~31年 構築物 2年~35年 機械及び装置 2年~10年
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。