1814 大末建設

1814
2026/04/28
時価
374億円
PER 予
9.55倍
2010年以降
赤字-43.34倍
(2010-2025年)
PBR
1.5倍
2010年以降
0.36-3.76倍
(2010-2025年)
配当 予
5.19%
ROE 予
15.72%
ROA 予
6.51%
資料
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大末建設(1814)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
7億7700万
2009年3月31日 +78.12%
13億8400万
2010年3月31日 -0.36%
13億7900万
2011年3月31日 -4.06%
13億2300万
2012年3月31日 -3.85%
12億7200万
2013年3月31日 -3.62%
12億2600万
2014年3月31日 -3.75%
11億8000万
2015年3月31日 -3.64%
11億3700万
2016年3月31日 -47.76%
5億9400万
2017年3月31日 -2.69%
5億7800万
2018年3月31日 -1.9%
5億6700万
2019年3月31日 -3%
5億5000万
2020年3月31日 -3.09%
5億3300万
2021年3月31日 -0.94%
5億2800万
2022年3月31日 -3.6%
5億900万
2023年3月31日 +36.74%
6億9600万
2024年3月31日 -3.45%
6億7200万
2025年3月31日 +24.26%
8億3500万

有報情報

#1 サステナビリティに関する考え方及び取組(連結)
②戦略
当社は、「CSR及びSDGsに対する取り組み方針」で、環境、社会、ガバナンスの3分野で4つの重要課題を設定し取り組んでおります。特に、低炭素社会・循環型社会の実現に向けた取り組みの一つである既設建物の長寿命化は、ステークホルダーからの期待が大きいテーマであり、当社の一般建築・リニューアル事業の拡大方針にも合致することから、最重要課題と認識し取り組みを進めております。
2024年度からスタートした中長期経営計画では、環境、社会、ガバナンスの3分野で重要課題を設定し、事業活動を通じた課題解決に取り組んでおります。
2025/06/25 14:00
#2 主要な設備の状況
(注)1.提出会社は単一の報告セグメントであるため、セグメント別の記載はせず、主要な事業所ごとに一括して記載しております。大半の設備は建設事業又は共通的に使用されております。
2.土地及び建物の一部を連結会社以外から賃借しております。賃借料は110百万円であります。
3.従業員数の( )は、年間の平均臨時雇用者数を外数で記載しております。
2025/06/25 14:00
#3 会計方針に関する事項(連結)
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/06/25 14:00
#4 固定資産売却損の注記(連結)
※6.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物土地0百万円0-百万円-
0-
2025/06/25 14:00
#5 固定資産除却損の注記(連結)
※7.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物備品ソフトウエア-百万円--0百万円11
-3
2025/06/25 14:00
#6 戦略(連結)

当社は、「CSR及びSDGsに対する取り組み方針」で、環境、社会、ガバナンスの3分野で4つの重要課題を設定し取り組んでおります。特に、低炭素社会・循環型社会の実現に向けた取り組みの一つである既設建物の長寿命化は、ステークホルダーからの期待が大きいテーマであり、当社の一般建築・リニューアル事業の拡大方針にも合致することから、最重要課題と認識し取り組みを進めております。
2024年度からスタートした中長期経営計画では、環境、社会、ガバナンスの3分野で重要課題を設定し、事業活動を通じた課題解決に取り組んでおります。2025/06/25 14:00
#7 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物449百万円442百万円
土地807807
担保付債務は、次のとおりであります。
2025/06/25 14:00
#8 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増減額は減価償却であり、当連結会計年度の主な増減額は、新規取得及び減価償却であります。
3.当期末の時価は、第三者からの取得時や直近の評価時点から、一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標に重要な変動が生じていない場合には、当該評価額や指標を用いて調整した金額によっております。また、一部の建物等の償却資産及び時価の変動が軽微であると考えられる当連結会計年度に新規取得した物件については、適正な帳簿価額をもって時価としています。
2025/06/25 14:00

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