- 1961
- 2026/10/09
- 時価
- 4203億円
- PER 予
- 15.17倍
- 2010年以降
- 赤字-223.63倍
（2010-2026年） - PBR
- 3.37倍
- 2010年以降
- 0.34-10倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.49%
- ROE 予
- 22.2%
- ROA 予
- 13.41%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三機工業（1961）のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 163億7800万
- 2008年3月31日 -65.36%
- 56億7300万
- 2009年3月31日 -62.1%
- 21億5000万
- 2010年3月31日 +46.74%
- 31億5500万
- 2011年3月31日 -44.85%
- 17億4000万
- 2012年3月31日 +45.86%
- 25億3800万
- 2013年3月31日 +161.27%
- 66億3100万
- 2014年3月31日 +37.16%
- 90億9500万
- 2015年3月31日 +68.58%
- 153億3200万
- 2016年3月31日 -15.13%
- 130億1200万
- 2017年3月31日 -16.02%
- 109億2800万
- 2018年3月31日 +6.95%
- 116億8700万
- 2019年3月31日 -19.14%
- 94億5000万
- 2020年3月31日 -23.03%
- 72億7400万
- 2021年3月31日 +49.2%
- 108億5300万
- 2022年3月31日 +11.64%
- 121億1600万
- 2023年3月31日 -12.65%
- 105億8300万
- 2024年3月31日 +85.64%
- 196億4600万
- 2025年3月31日 -31.88%
- 133億8300万
- 2026年3月31日 +22.04%
- 163億3300万
個別
- 2007年3月31日
- 163億6100万
- 2008年3月31日 -65.34%
- 56億7100万
- 2009年3月31日 -62.09%
- 21億5000万
- 2010年3月31日 +46.7%
- 31億5400万
- 2011年3月31日 -44.83%
- 17億4000万
- 2012年3月31日 +45.86%
- 25億3800万
- 2013年3月31日 +161.27%
- 66億3100万
- 2014年3月31日 +37.16%
- 90億9500万
- 2015年3月31日 +68.58%
- 153億3200万
- 2016年3月31日 -15.13%
- 130億1200万
- 2017年3月31日 -16.02%
- 109億2800万
- 2018年3月31日 +6.95%
- 116億8700万
- 2019年3月31日 -19.14%
- 94億5000万
- 2020年3月31日 -22.71%
- 73億400万
- 2021年3月31日 +48.44%
- 108億4200万
- 2022年3月31日 +11.6%
- 121億
- 2023年3月31日 -12.94%
- 105億3400万
- 2024年3月31日 +86.24%
- 196億1900万
- 2025年3月31日 -31.62%
- 134億1500万
- 2026年3月31日 +21.74%
- 163億3100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※7 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 11:07
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 △7,611 百万円 7,954 百万円 法人税等及び税効果額 2,461 △1,376 その他有価証券評価差額金 △6,263 2,949 繰延ヘッジ損益 - #2 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 11:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 投資有価証券評価益 △222 △185 その他有価証券評価差額金 △6,088 △7,446 その他 △50 △108
- #3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 11:07
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 投資有価証券評価益 △222 △185 その他有価証券評価差額金 △6,088 △7,447 その他 △154 △251
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
