日本電設工業（1950）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 18億8500万
2009年3月31日 +10.98%: 20億9200万
2010年3月31日 +39.24%: 29億1300万
2010年12月31日 +37.21%: 39億9700万
2011年3月31日 +3.03%: 41億1800万
2011年6月30日 -13.55%: 35億6000万
2011年9月30日 -3.34%: 34億4100万
2011年12月31日 -3.46%: 33億2200万
2012年3月31日 -3.43%: 32億800万
2012年6月30日 -3.24%: 31億400万
2012年9月30日 -3.51%: 29億9500万
2012年12月31日 -3.01%: 29億500万
2013年3月31日 -4.3%: 27億8000万
2013年6月30日 -5%: 26億4100万
2013年9月30日 -4.77%: 25億1500万
2013年12月31日 -2.58%: 24億5000万
2014年3月31日 +6.65%: 26億1300万
2014年6月30日 +3.1%: 26億9400万
2014年9月30日 +5.72%: 28億4800万
2014年12月31日 +11.83%: 31億8500万
2015年3月31日 +9.36%: 34億8300万
2015年6月30日 +10.25%: 38億4000万
2015年9月30日 +4.17%: 40億
2015年12月31日 +10.68%: 44億2700万
2016年3月31日 +2.28%: 45億2800万
2016年6月30日 +1.7%: 46億500万
2016年9月30日 -4.67%: 43億9000万
2016年12月31日 -3.37%: 42億4200万
2017年3月31日 -2.81%: 41億2300万
2017年6月30日 -5%: 39億1700万
2017年9月30日 -3.96%: 37億6200万
2017年12月31日 -4.12%: 36億700万
2018年3月31日 -3.91%: 34億6600万
2018年6月30日 -0.61%: 34億4500万
2018年9月30日 -3.92%: 33億1000万
2018年12月31日 -5.59%: 31億2500万
2019年3月31日 -1.28%: 30億8500万
2019年6月30日 -2.01%: 30億2300万
2019年9月30日 -4.23%: 28億9500万
2019年12月31日 -4.66%: 27億6000万
2020年3月31日 -3.26%: 26億7000万
2020年6月30日 -3.75%: 25億7000万
2020年9月30日 +0.78%: 25億9000万
2020年12月31日 -3.75%: 24億9300万
2021年3月31日 +7.9%: 26億9000万
2021年6月30日 +4.09%: 28億
2021年9月30日 +6.54%: 29億8300万
2021年12月31日 +48.98%: 44億4400万
2022年3月31日 +9.83%: 48億8100万
2022年6月30日 +9.08%: 53億2400万
2022年9月30日 +9.56%: 58億3300万
2022年12月31日 +3.6%: 60億4300万
2023年3月31日 +7.94%: 65億2300万
2023年6月30日 +10.55%: 72億1100万
2023年9月30日 +3.25%: 74億4500万
2023年12月31日 -8.19%: 68億3500万
2024年3月31日 +3.66%: 70億8500万
2024年6月30日 +3.42%: 73億2700万
2024年9月30日 -5.87%: 68億9700万
2024年12月31日 -5.34%: 65億2900万
2025年3月31日 -4.21%: 62億5400万
2025年6月30日 -5.05%: 59億3800万
2025年9月30日 -3.99%: 57億100万
2025年12月31日 -8.33%: 52億2600万
2026年3月31日 -3.94%: 50億2000万

個別

2008年3月31日: 9億6200万
2009年3月31日 -0.73%: 9億5500万
2010年3月31日 -7.85%: 8億8000万
2011年3月31日 -0.8%: 8億7300万
2012年3月31日 -0.46%: 8億6900万
2013年3月31日 +0.92%: 8億7700万
2014年3月31日 +10.26%: 9億6700万
2015年3月31日 +6%: 10億2500万
2016年3月31日 -1.37%: 10億1100万
2017年3月31日 -3.17%: 9億7900万
2018年3月31日 -3.78%: 9億4200万
2019年3月31日 -3.82%: 9億600万
2020年3月31日 +1.21%: 9億1700万
2021年3月31日 +4.91%: 9億6200万
2022年3月31日 +1.87%: 9億8000万
2023年3月31日 +0.51%: 9億8500万
2024年3月31日 -86.8%: 1億3000万
2025年3月31日 -6.92%: 1億2100万
2026年3月31日 -5.79%: 1億1400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっているが、軌陸車についての耐用年数は12年としている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2025/06/20 15:08

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内訳は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
リース資産除却損	―	0
無形固定資産除却損	0	139
固定資産撤去費	225	233

2025/06/20 15:08

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっているが、軌陸車についての耐用年数は12年としている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法

2025/06/20 15:08