日本電設工業(1950)の無形固定資産の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 18億8500万
- 2009年3月31日 +10.98%
- 20億9200万
- 2010年3月31日 +39.24%
- 29億1300万
- 2011年3月31日 +41.37%
- 41億1800万
- 2012年3月31日 -22.1%
- 32億800万
- 2013年3月31日 -13.34%
- 27億8000万
- 2014年3月31日 -6.01%
- 26億1300万
- 2015年3月31日 +33.3%
- 34億8300万
- 2016年3月31日 +30%
- 45億2800万
- 2017年3月31日 -8.94%
- 41億2300万
- 2018年3月31日 -15.93%
- 34億6600万
- 2019年3月31日 -10.99%
- 30億8500万
- 2020年3月31日 -13.45%
- 26億7000万
- 2021年3月31日 +0.75%
- 26億9000万
- 2022年3月31日 +81.45%
- 48億8100万
- 2023年3月31日 +33.64%
- 65億2300万
- 2024年3月31日 +8.62%
- 70億8500万
- 2025年3月31日 -11.73%
- 62億5400万
- 2026年3月31日 -19.73%
- 50億2000万
個別
- 2008年3月31日
- 9億6200万
- 2009年3月31日 -0.73%
- 9億5500万
- 2010年3月31日 -7.85%
- 8億8000万
- 2011年3月31日 -0.8%
- 8億7300万
- 2012年3月31日 -0.46%
- 8億6900万
- 2013年3月31日 +0.92%
- 8億7700万
- 2014年3月31日 +10.26%
- 9億6700万
- 2015年3月31日 +6%
- 10億2500万
- 2016年3月31日 -1.37%
- 10億1100万
- 2017年3月31日 -3.17%
- 9億7900万
- 2018年3月31日 -3.78%
- 9億4200万
- 2019年3月31日 -3.82%
- 9億600万
- 2020年3月31日 +1.21%
- 9億1700万
- 2021年3月31日 +4.91%
- 9億6200万
- 2022年3月31日 +1.87%
- 9億8000万
- 2023年3月31日 +0.51%
- 9億8500万
- 2024年3月31日 -86.8%
- 1億3000万
- 2025年3月31日 -6.92%
- 1億2100万
- 2026年3月31日 -5.79%
- 1億1400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっているが、軌陸車についての耐用年数は12年としている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2025/06/20 15:08 - #2 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除売却損の内訳は次のとおりである。2025/06/20 15:08
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) リース資産除却損 ― 0 無形固定資産除却損 0 139 固定資産撤去費 225 233 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっているが、軌陸車についての耐用年数は12年としている。2025/06/20 15:08
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法