都築電気(8157)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 14億8000万
- 2008年3月31日 -67.43%
- 4億8200万
- 2009年3月31日 -73.03%
- 1億3000万
- 2010年3月31日 -21.54%
- 1億200万
- 2011年3月31日 +9.8%
- 1億1200万
- 2012年3月31日 -80.36%
- 2200万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 4億7400万
- 2014年3月31日 +46.84%
- 6億9600万
- 2015年3月31日 +81.03%
- 12億6000万
- 2016年3月31日 -34.52%
- 8億2500万
- 2017年3月31日 +52.24%
- 12億5600万
- 2018年3月31日 +18.79%
- 14億9200万
- 2019年3月31日 -30.56%
- 10億3600万
- 2020年3月31日 -33.4%
- 6億9000万
- 2021年3月31日 +115.22%
- 14億8500万
- 2022年3月31日 -9.56%
- 13億4300万
- 2023年3月31日 -15.71%
- 11億3200万
- 2024年3月31日 +71.73%
- 19億4400万
- 2025年3月31日 +17.75%
- 22億8900万
- 2026年3月31日 -49.37%
- 11億5900万
個別
- 2007年3月31日
- 12億4900万
- 2008年3月31日 -71.66%
- 3億5400万
- 2009年3月31日 -59.89%
- 1億4200万
- 2010年3月31日 -69.72%
- 4300万
- 2011年3月31日
- -2600万
- 2012年3月31日
- 2200万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 4億6900万
- 2014年3月31日 +42.86%
- 6億7000万
- 2015年3月31日 +81.04%
- 12億1300万
- 2016年3月31日 -33.14%
- 8億1100万
- 2017年3月31日 +50.43%
- 12億2000万
- 2018年3月31日 +19.1%
- 14億5300万
- 2019年3月31日 -31.45%
- 9億9600万
- 2020年3月31日 -33.94%
- 6億5800万
- 2021年3月31日 +114.44%
- 14億1100万
- 2022年3月31日 -11.62%
- 12億4700万
- 2023年3月31日 -16.92%
- 10億3600万
- 2024年3月31日 +72.49%
- 17億8700万
- 2025年3月31日 +17.57%
- 21億100万
- 2026年3月31日 -55.21%
- 9億4100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2026/06/19 13:27
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金: 当期発生額 749 百万円 808 百万円 - #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額(連結)
- ※2 その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額2026/06/19 13:27
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) その他有価証券評価差額金: 法人税等及び税効果調整前 535 百万円 △1,611 百万円 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (2025年3月31日)2026/06/19 13:27
当事業年度
(2026年3月31日)1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 繰延税金資産 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △928 繰延税金負債 計 △928 繰延税金資産 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △431 繰延税金負債 計 △431 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (2025年3月31日)2026/06/19 13:27
当連結会計年度
(2026年3月31日)1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳 繰延税金資産 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △1,010 繰延税金負債 計 △1,010 繰延税金資産 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △529 繰延税金負債 計 △529 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間の差異が法定実効税率の100分の5以下であるため注記を省略しております。