- 1939
- 2026/09/04
- 時価
- 1117億円
- PER 予
- 16.44倍
- 2010年以降
- 4.62-3687.5倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.54倍
- 2010年以降
- 0.27-1.41倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.66%
- ROE 予
- 9.35%
- ROA 予
- 6.8%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
四電工(1939)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2018年3月31日
- 1億5700万
- 2018年9月30日 +596.82%
- 10億9400万
- 2018年12月31日 +146.07%
- 26億9200万
- 2019年3月31日 -3.31%
- 26億300万
- 2019年6月30日 -3.46%
- 25億1300万
- 2019年9月30日 +4.62%
- 26億2900万
- 2019年12月31日 -3.8%
- 25億2900万
- 2020年3月31日 -3.95%
- 24億2900万
- 2020年6月30日 -4.08%
- 23億3000万
- 2020年9月30日 -4.29%
- 22億3000万
- 2020年12月31日 -4.44%
- 21億3100万
- 2021年3月31日 -4.69%
- 20億3100万
- 2021年6月30日 +1.62%
- 20億6400万
- 2021年9月30日 -5.38%
- 19億5300万
- 2021年12月31日 -2.87%
- 18億9700万
- 2022年3月31日 -13.92%
- 16億3300万
- 2022年6月30日 -6.12%
- 15億3300万
- 2022年9月30日 -6.46%
- 14億3400万
- 2022年12月31日 -6.97%
- 13億3400万
- 2023年3月31日 -7.42%
- 12億3500万
- 2023年6月30日 -7.45%
- 11億4300万
- 2023年9月30日 -8.05%
- 10億5100万
- 2023年12月31日 -8.66%
- 9億6000万
- 2024年3月31日 -9.58%
- 8億6800万
- 2024年6月30日 -10.6%
- 7億7600万
- 2024年9月30日 -11.73%
- 6億8500万
- 2024年12月31日 -11.97%
- 6億300万
- 2025年3月31日 -42.12%
- 3億4900万
- 2025年6月30日 -6.88%
- 3億2500万
- 2025年9月30日 -7.38%
- 3億100万
- 2025年12月31日 -7.97%
- 2億7700万
- 2026年3月31日 -8.3%
- 2億5400万
- 2026年6月30日 -9.45%
- 2億3000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項なし。2026/06/19 15:21
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、個別案件ごとに判断し、20年以内の合理的な年数で均等償却することとしている。
なお、金額に重要性のない場合には、発生時に全額償却することとしている。2026/06/19 15:21 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/19 15:21
(固定資産種類ごとの内訳)場 所 用 途 種 類 減損損失 高知県高知市 遊休資産(旧社宅・寮) 土地、建物・構築物 358百万円 埼玉県富士見市 ― のれん 172百万円
土地 319百万円 建物・構築物 39百万円 のれん 172百万円 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳2026/06/19 15:21
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 税額控除 △3.2 % △3.4 % のれん償却 2.1 % 0.3 % その他 △0.3 % 0.4 % - #5 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2026/06/19 15:21
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)及び当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- リース事業では、主に工事用機械、車両、備品等の所有権移転外ファイナンス・リース取引を行っており、リース料受領時に収益を認識している。また、リース事業に含まれる割賦販売取引では、金利相当額のみを商品の引渡し日から最終決済日までの割賦払い期間にわたって収益を認識している。2026/06/19 15:21
(6) のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、個別案件ごとに判断し、20年以内の合理的な年数で均等償却することとしている。