有価証券報告書-第88期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
当社及び国内連結子会社は、建物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他については定率法を採用しております。
在外連結子会社は、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物

15～50年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。