工具
- 【期間】
- 通期
連結
- 2009年3月31日
- 9億100万
- 2010年3月31日 -4.44%
- 8億6100万
- 2011年3月31日 +52.85%
- 13億1600万
- 2012年3月31日 -19.45%
- 10億6000万
- 2013年3月31日 +39.43%
- 14億7800万
- 2014年3月31日 +0.54%
- 14億8600万
- 2015年3月31日 +3.3%
- 15億3500万
- 2016年3月31日 +15.44%
- 17億7200万
- 2017年3月31日 +20.03%
- 21億2700万
- 2018年3月31日 +3.9%
- 22億1000万
- 2019年3月31日 -4.21%
- 21億1700万
- 2020年3月31日 +31.65%
- 27億8700万
- 2021年3月31日 -13.99%
- 23億9700万
- 2022年3月31日 -14.18%
- 20億5700万
- 2023年3月31日 -14.78%
- 17億5300万
個別
- 2008年3月31日
- 3億4800万
- 2009年3月31日 -5.75%
- 3億2800万
- 2010年3月31日 +8.84%
- 3億5700万
- 2011年3月31日 +145.94%
- 8億7800万
- 2012年3月31日 -19.59%
- 7億600万
- 2013年3月31日 +39.52%
- 9億8500万
- 2014年3月31日 -3.96%
- 9億4600万
- 2015年3月31日 -1.06%
- 9億3600万
- 2016年3月31日 +18.7%
- 11億1100万
- 2017年3月31日 -1.17%
- 10億9800万
- 2018年3月31日 -24.32%
- 8億3100万
- 2019年3月31日 -37.3%
- 5億2100万
- 2020年3月31日 +77.93%
- 9億2700万
- 2021年3月31日 -30.64%
- 6億4300万
- 2022年3月31日 -16.33%
- 5億3800万
- 2023年3月31日 -27.51%
- 3億9000万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりです。2023/06/28 14:55
② 無形固定資産(リース資産を除く)建物・構築物 3～60年 機械及び装置 8～22年 工具器具・備品 2～20年
定額法 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- ※6.固定資産売却益の内訳は、次のとおりです。2023/06/28 14:55
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 機械及び装置 44 百万円 33 百万円 工具器具・備品 0 百万円 - 百万円 土地 1 百万円 - 百万円 - #3 固定資産除売却損の注記（連結）
- ※7.固定資産除売却損の内訳は、次のとおりです。2023/06/28 14:55
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物・構築物 295 百万円 431 百万円 工具器具・備品 11 百万円 41 百万円 その他 1 百万円 4 百万円 - #4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）
- 国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりです。2023/06/28 14:55
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) (うち、建物・構築物) 811 百万円 - 百万円 (うち、工具器具・備品) 66 百万円 - 百万円 - #5 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、主に以下の資産グループについて減損損失を計上しています。2023/06/28 14:55
(1) 資産のグルーピングの方法場所 用途 種類 金額 大東建託パートナーズ名古屋ビル 事業所 建物・構築物、工具器具・備品 155百万円 ハウスコム及び子会社 店舗 建物・構築物、工具器具・備品、その他(投資その他の資産) 22百万円 ケアパートナー高松介護センター 事業所 建物・建物付属設備・工具器具備品 4百万円
当社グループは、報告セグメント(建設事業、不動産事業、金融事業)及びその他事業を基礎に各事業におけるキャッシュ・フローの管理区分をグルーピングの単位としています。 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- なお、主な耐用年数は次のとおりです。2023/06/28 14:55
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)建物 10～50年 機械及び装置 8～17年 工具器具・備品 2～20年
定額法