1795 マサル

1795
2026/08/28
時価
50億円
PER 予
17.59倍
2010年以降
4.97-508.39倍
(2010-2025年)
PBR
0.93倍
2010年以降
0.38-1.02倍
(2010-2025年)
配当 予
1.96%
ROE 予
5.28%
ROA 予
3.27%
資料
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マサル(1795)の役員賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
1559万
2009年3月31日 -87.17%
200万
2014年3月31日 +999.99%
2500万
2015年9月30日 +72%
4300万
2016年9月30日 +85.47%
7975万
2017年9月30日 -43.57%
4500万
2018年9月30日 -28.45%
3219万
2019年9月30日 +142.24%
7799万
2020年9月30日 +20.52%
9399万
2021年9月30日 -47.87%
4899万
2022年3月31日 -81.58%
902万
2022年6月30日 +49.98%
1353万
2022年9月30日 +81.14%
2452万
2022年12月31日 -51.08%
1199万
2023年3月31日 +99.97%
2398万
2023年6月30日 +50.01%
3598万
2023年9月30日 +55.75%
5604万
2023年12月31日 -80.05%
1118万
2024年3月31日 +100%
2236万
2024年6月30日 +64.76%
3684万
2024年9月30日 +28.63%
4738万
2024年12月31日 -72.04%
1325万
2025年3月31日 +72.83%
2290万
2025年6月30日 +50%
3435万
2025年9月30日 +101.23%
6912万
2025年12月31日 -83.41%
1146万
2026年3月31日 +65.16%
1894万
2026年6月30日 +50%
2841万

個別

2008年3月31日
1559万
2009年3月31日 -87.17%
200万
2014年3月31日 +999.99%
2500万
2015年9月30日 +72%
4300万
2016年9月30日 +85.47%
7975万
2017年9月30日 -43.57%
4500万
2018年9月30日 -28.45%
3219万
2019年9月30日 +142.24%
7799万
2020年9月30日 +20.52%
9399万
2021年9月30日 -47.87%
4899万
2022年9月30日 -65.03%
1713万
2023年9月30日 +174.01%
4694万
2024年9月30日 -8.61%
4290万
2025年9月30日 +18.08%
5065万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日)当連結会計年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日)
賞与引当金繰入額126,000185,546
役員賞与引当金繰入額49,37969,124
退職給付費用26,08529,351
2025/12/24 13:34
#2 会計方針に関する事項(連結)
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち、当連結会計年度の負担額を計上しております。2025/12/24 13:34
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2024年9月30日)当事業年度(2025年9月30日)
賞与引当金48,99565,619
役員賞与引当金13,13515,966
完成工事補償引当金1,4942,317
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2025/12/24 13:34
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2024年9月30日)当連結会計年度(2025年9月30日)
賞与引当金56,57981,448
役員賞与引当金14,68822,352
完成工事補償引当金1,4942,317
(注)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2025/12/24 13:34
#5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
3.引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2)賞与引当金
従業員の賞与の支給に備えるため、将来の支給見込額のうち、当事業年度の負担額を計上しております。2025/12/24 13:34

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