東光電気工事の売上高 - その他の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 3600万
- 2014年9月30日 +5.56%
- 3800万
- 2015年9月30日 -13.16%
- 3300万
- 2016年9月30日 +51.52%
- 5000万
- 2017年9月30日 +30%
- 6500万
- 2018年9月30日 -4.62%
- 6200万
- 2019年9月30日 +4.84%
- 6500万
- 2020年9月30日 +3.08%
- 6700万
- 2021年9月30日 -22.39%
- 5200万
- 2022年9月30日 +13.46%
- 5900万
- 2023年9月30日 +18.64%
- 7000万
- 2024年9月30日 +5.71%
- 7400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、中間連結財務諸表（連結）
- なお、前中間連結会計期間のセグメント情報は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。2025/12/05 10:00
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #2 セグメント表の脚注（連結）
- 2025/12/05 10:00
- #3 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/12/05 10:00
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、中間連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項 - #4 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
主要な非連結子会社
ホクシン設備株式会社他5社
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、中間純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、中間連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/12/05 10:00 - #5 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/12/05 10:00
(単位:百万円) 顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 大成建設株式会社 5,581 内線事業・エネルギーインフラ事業 - #6 収益認識関係、中間連結財務諸表（連結）
- 前中間連結会計期間(自 2024年4月1日 至 2024年9月30日)2025/12/05 10:00
当中間連結会計期間(自 2025年4月1日 至 2025年9月30日)(単位:百万円) その他の収益 - - 688 688 外部顧客への売上高 29,518 14,762 2,537 46,818 収益認識の時期 その他の収益 - - 688 688 外部顧客への売上高 29,518 14,762 2,537 46,818
(注)当中間連結会計期間より、報告セグメントを変更しております。詳細については、「第5 経理の状況 1 中間連結財務諸表等 (1)中間連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等) セグメント情報 1 報告セグメントの概要」に記載のとおりであります。(単位:百万円) その他の収益 - - 731 731 外部顧客への売上高 36,968 12,213 2,908 52,089 収益認識の時期 その他の収益 - - 731 731 外部顧客への売上高 36,968 12,213 2,908 52,089 - #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/12/05 10:00 - #8 売上高、地域ごとの情報（連結）
- 売上高
本邦の外部顧客への売上高が中間連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。2025/12/05 10:00 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b.当中間連結会計期間の経営成績2025/12/05 10:00
当中間連結会計期間における当社グループの売上高は、前中間連結会計期間に比べ5,271百万円増加し52,089百万円となりました。利益面については、営業利益が1,038百万円増加し3,043百万円となり、親会社株主に帰属する中間純利益は1,165百万円増加し、2,110百万円となりました。そのうち、内線事業については、売上高は前中間連結会計期間に比べ7,449百万円増加し、36,968百万円となりました。利益面については、販売費及び一般管理費が増加したものの、売上高の増加と工事採算性の向上により営業利益は1,295百万円増加し2,702百万円となりました。エネルギーインフラ事業については、売上高は前中間連結会計期間に比べ2,548百万円減少し、12,213百万円となりました。売上高が減少し、工事損失引当金を計上したことにより営業利益は268百万円減少し、46百万円となりました。関連事業については、売上高は前中間連結会計期間に比べ370百万円増加し、2,908百万円となりました。営業利益に関しても11百万円増加し、294百万円になりました。
②資本の財源及び資金の流動性 - #10 製品及びサービスごとの情報（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2025/12/05 10:00
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が中間連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
