有価証券報告書-第20期(2022/04/01-2023/03/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「債務消滅益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「債務消滅益」187百万円及び「その他」166百万円は、「その他」353百万円として組み替えています。
前事業年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「自己株式取得費用」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「自己株式取得費用」155百万円及び「その他」181百万円は、「その他」337百万円として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、区分掲記していた「営業外収益」の「債務消滅益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外収益」に表示していた「債務消滅益」187百万円及び「その他」166百万円は、「その他」353百万円として組み替えています。
前事業年度において、区分掲記していた「営業外費用」の「自己株式取得費用」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当事業年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「自己株式取得費用」155百万円及び「その他」181百万円は、「その他」337百万円として組み替えています。