有価証券報告書-第15期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払手数料」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「その他」465百万円は、「支払手数料」142百万円及び「その他」323百万円として組み替えている。
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「固定資産売却損」及び「訴訟関連損失」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」に表示していた「その他」94百万円は、「固定資産売却損」16百万円、「訴訟関連損失」74百万円及び「その他」3百万円として組み替えている。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「支払手数料」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」に表示していた「その他」465百万円は、「支払手数料」142百万円及び「その他」323百万円として組み替えている。
前事業年度において、「特別損失」の「その他」に含めていた「固定資産売却損」及び「訴訟関連損失」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、「特別損失」に表示していた「その他」94百万円は、「固定資産売却損」16百万円、「訴訟関連損失」74百万円及び「その他」3百万円として組み替えている。