森永乳業(2264)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 20億6400万
- 2009年3月31日 +106.1%
- 42億5400万
- 2009年12月31日 +133.1%
- 99億1600万
- 2010年3月31日 -19.15%
- 80億1700万
- 2010年6月30日 -70.36%
- 23億7600万
- 2010年9月30日 +123.7%
- 53億1500万
- 2010年12月31日 +72.96%
- 91億9300万
- 2011年3月31日 -32.95%
- 61億6400万
- 2011年6月30日 -59.17%
- 25億1700万
- 2011年9月30日 +80.29%
- 45億3800万
- 2011年12月31日 +10.42%
- 50億1100万
- 2012年3月31日 -8.04%
- 46億800万
- 2012年6月30日 -59.81%
- 18億5200万
- 2012年9月30日 +179.91%
- 51億8400万
- 2012年12月31日 +12.13%
- 58億1300万
- 2013年3月31日 -13.71%
- 50億1600万
- 2013年6月30日 -42.17%
- 29億100万
- 2013年9月30日 +65.49%
- 48億100万
- 2013年12月31日 +17%
- 56億1700万
- 2014年3月31日 -13.85%
- 48億3900万
- 2014年6月30日 -81.34%
- 9億300万
- 2014年9月30日 +263.23%
- 32億8000万
- 2014年12月31日 +38.41%
- 45億4000万
- 2015年3月31日 -8.28%
- 41億6400万
- 2022年9月30日 +103.6%
- 84億7800万
個別
- 2008年3月31日
- 8億300万
- 2009年3月31日 +251.43%
- 28億2200万
- 2010年3月31日 +128.35%
- 64億4400万
- 2011年3月31日 -33.47%
- 42億8700万
- 2012年3月31日 -38.09%
- 26億5400万
- 2013年3月31日 -9.8%
- 23億9400万
- 2014年3月31日 +38.97%
- 33億2700万
- 2015年3月31日 -49.86%
- 16億6800万
- 2016年3月31日 +369.66%
- 78億3400万
- 2017年3月31日 +16.59%
- 91億3400万
- 2018年3月31日 +48.71%
- 135億8300万
- 2019年3月31日 -26.8%
- 99億4300万
- 2020年3月31日 +36.92%
- 136億1400万
- 2021年3月31日 -15.17%
- 115億4900万
- 2022年3月31日 +133.99%
- 270億2300万
- 2023年3月31日 -76.12%
- 64億5300万
- 2024年3月31日 +754.18%
- 551億2000万
- 2025年3月31日
- -16億4100万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当社は、当連結会計年度の期首より従業員に対する株式給付制度「株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております。株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、1株当たり中間純利益及び1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。1株当たり中間純利益及び1株当たり当期純利益の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、当中間連結会計期間243,716株、当連結会計年度304,116株であります。2025/06/25 14:00
- #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 2026年3月期通期業績見通し2025/06/25 14:00
2026年3月期営業利益増減要因見通し2026年3月期予想 対前年増減率 2025年3月期実績 連結経常利益 31,900百万円 6.8% 29,864百万円 親会社株主に帰属する当期純利益 19,000百万円 248.0% 5,459百万円 (その他重要経営指標)
「中期経営計画 2025-28」における事業分野別業績見通し(2026年3月期) - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 連結の営業利益では、原料価格や物流費、人件費など各種オペレーションコストを中心に、引き続きコストアップの影響を受けました。これに対し価格改定や利益率の高い事業や商品の拡大によるプロダクトミックスの改善、グループ全体でのコストの見直しなどをより一層推進しました。海外事業はMILEI社が下期に入り好調に転じたことに加え菌体の貢献などにより通期では増益となり、グループ全体でも増益となりました。2025/06/25 14:00
また、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、投資有価証券(政策保有株式)および固定資産(土地)の売却などによる特別利益の計上の一方、前第1四半期に東京工場跡地売却による特別利益として657億円を計上したことなどや海外子会社における減損損失の計上などにより大きく減益となりました。
なお、公益財団法人ひかり協会に対する負担金として、当期は約17億円を支出しました。 - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2025/06/25 14:00
(注) 1 当社は、2023年12月1日付けで普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 1株当たり純資産額 3,192.33 円 3,187.41 円 1株当たり当期純利益 696.92 円 64.60 円 潜在株式調整後1株当たり当期純利益 696.09 円 64.53 円
2 当社は、当連結会計年度の期首より従業員に対する株式給付制度「株式給付信託(J-ESOP)」を導入しております。株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。