2004 昭和産業

2004
2026/06/18
時価
1085億円
PER 予
11.25倍
2010年以降
6.81-118.35倍
(2010-2026年)
PBR
0.72倍
2010年以降
0.56-1.38倍
(2010-2026年)
配当 予
4.26%
ROE 予
6.36%
ROA 予
3.45%
資料
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昭和産業(2004)ののれんの推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年3月31日
2億6000万
2010年12月31日 -43.85%
1億4600万
2011年3月31日 +8.9%
1億5900万
2011年6月30日 -6.92%
1億4800万
2011年9月30日 -6.76%
1億3800万
2011年12月31日 -7.97%
1億2700万
2012年3月31日 -7.87%
1億1700万
2012年6月30日 -8.55%
1億700万
2012年9月30日 -10.28%
9600万
2012年12月31日 -10.42%
8600万
2013年3月31日 -11.63%
7600万
2013年6月30日 -14.47%
6500万
2013年9月30日 -15.38%
5500万
2013年12月31日 -18.18%
4500万
2014年3月31日 -22.22%
3500万
2014年6月30日 -28.57%
2500万
2014年9月30日 -36%
1600万
2014年12月31日 -62.5%
600万
2015年3月31日 -16.67%
500万
2015年6月30日 -40%
300万
2015年9月30日 -33.33%
200万
2015年12月31日 -50%
100万
2020年12月31日 +999.99%
29億200万
2021年3月31日 -51.45%
14億900万
2021年6月30日 -2.56%
13億7300万
2021年9月30日 -2.62%
13億3700万
2021年12月31日 -2.69%
13億100万
2022年3月31日 -2.77%
12億6500万
2022年6月30日 -2.85%
12億2900万
2022年9月30日 -2.93%
11億9300万
2022年12月31日 -3.1%
11億5600万
2023年3月31日 -3.11%
11億2000万
2023年6月30日 -3.21%
10億8400万
2023年9月30日 -3.32%
10億4800万
2023年12月31日 -3.44%
10億1200万
2024年3月31日 -3.56%
9億7600万
2024年6月30日 -3.79%
9億3900万
2024年9月30日 -3.83%
9億300万
2024年12月31日 -3.99%
8億6700万
2025年3月31日 -4.15%
8億3100万
2025年6月30日 -4.33%
7億9500万
2025年9月30日 -4.53%
7億5900万
2025年12月31日 -4.74%
7億2300万
2026年3月31日 -5.12%
6億8600万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
該当事項はありません。
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
2025/06/20 9:29
#2 事業等のリスク
6.企業買収及び合併事業
長期ビジョンへの影響基本戦略①②
当社グループは、長期ビジョンの基本戦略となる「①基盤事業の強化」及び「②事業領域の拡大」を実現するための手段として、国内外の企業買収や海外現地パートナーとの合弁等の可能性を常に検討しております。企業買収や合弁事業の実施にあたっては、当社グループ独自に策定したガイドラインに基づいた検証・審査プロセスを実施するとともに、外部専門家を活用することでリスクの低減を図っております。しかし、対象となる事業の環境変化等により、当初の想定通りにシナジー効果等が創出できない場合、当社グループの期待する成果が得られない可能性があります。また、企業買収等に伴い計上したのれん及び顧客関連資産については、それぞれの事業価値及び将来の収益力を適切に反映したものと考えておりますが、対象となる事業において当初想定していた収益力が低下する等の理由により減損損失が発生し、当社グループの経営成績や財政状態に影響を与える可能性があります。
2025/06/20 9:29
#3 会計方針に関する事項(連結)
のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、10年間で均等償却しております。2025/06/20 9:29
#4 負ののれん発生益(連結)
【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
2025/06/20 9:29
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
主としてヘッジ開始時から有効性判定時点までの期間において、ヘッジ対象の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ手段の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計とを比較し、ヘッジ対象とヘッジ手段との間に高い相関関係が認められるかにより有効性を評価しております。
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、10年間で均等償却しております。
2025/06/20 9:29

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