昭和産業(2004)ののれんの推移 - 全期間
連結
- 2010年3月31日
- 2億6000万
- 2010年12月31日 -43.85%
- 1億4600万
- 2011年3月31日 +8.9%
- 1億5900万
- 2011年6月30日 -6.92%
- 1億4800万
- 2011年9月30日 -6.76%
- 1億3800万
- 2011年12月31日 -7.97%
- 1億2700万
- 2012年3月31日 -7.87%
- 1億1700万
- 2012年6月30日 -8.55%
- 1億700万
- 2012年9月30日 -10.28%
- 9600万
- 2012年12月31日 -10.42%
- 8600万
- 2013年3月31日 -11.63%
- 7600万
- 2013年6月30日 -14.47%
- 6500万
- 2013年9月30日 -15.38%
- 5500万
- 2013年12月31日 -18.18%
- 4500万
- 2014年3月31日 -22.22%
- 3500万
- 2014年6月30日 -28.57%
- 2500万
- 2014年9月30日 -36%
- 1600万
- 2014年12月31日 -62.5%
- 600万
- 2015年3月31日 -16.67%
- 500万
- 2015年6月30日 -40%
- 300万
- 2015年9月30日 -33.33%
- 200万
- 2015年12月31日 -50%
- 100万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 29億200万
- 2021年3月31日 -51.45%
- 14億900万
- 2021年6月30日 -2.56%
- 13億7300万
- 2021年9月30日 -2.62%
- 13億3700万
- 2021年12月31日 -2.69%
- 13億100万
- 2022年3月31日 -2.77%
- 12億6500万
- 2022年6月30日 -2.85%
- 12億2900万
- 2022年9月30日 -2.93%
- 11億9300万
- 2022年12月31日 -3.1%
- 11億5600万
- 2023年3月31日 -3.11%
- 11億2000万
- 2023年6月30日 -3.21%
- 10億8400万
- 2023年9月30日 -3.32%
- 10億4800万
- 2023年12月31日 -3.44%
- 10億1200万
- 2024年3月31日 -3.56%
- 9億7600万
- 2024年6月30日 -3.79%
- 9億3900万
- 2024年9月30日 -3.83%
- 9億300万
- 2024年12月31日 -3.99%
- 8億6700万
- 2025年3月31日 -4.15%
- 8億3100万
- 2025年6月30日 -4.33%
- 7億9500万
- 2025年9月30日 -4.53%
- 7億5900万
- 2025年12月31日 -4.74%
- 7億2300万
- 2026年3月31日 -5.12%
- 6億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 該当事項はありません。2025/06/20 9:29
【報告セグメントごとののれんの償却額及び未償却残高に関する情報】
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #2 事業等のリスク
- 2025/06/20 9:29
6.企業買収及び合併事業 長期ビジョンへの影響 基本戦略①② 当社グループは、長期ビジョンの基本戦略となる「①基盤事業の強化」及び「②事業領域の拡大」を実現するための手段として、国内外の企業買収や海外現地パートナーとの合弁等の可能性を常に検討しております。企業買収や合弁事業の実施にあたっては、当社グループ独自に策定したガイドラインに基づいた検証・審査プロセスを実施するとともに、外部専門家を活用することでリスクの低減を図っております。しかし、対象となる事業の環境変化等により、当初の想定通りにシナジー効果等が創出できない場合、当社グループの期待する成果が得られない可能性があります。また、企業買収等に伴い計上したのれん及び顧客関連資産については、それぞれの事業価値及び将来の収益力を適切に反映したものと考えておりますが、対象となる事業において当初想定していた収益力が低下する等の理由により減損損失が発生し、当社グループの経営成績や財政状態に影響を与える可能性があります。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、10年間で均等償却しております。2025/06/20 9:29 - #4 負ののれん発生益(連結)
- 【報告セグメントごとの負ののれん発生益に関する情報】2025/06/20 9:29
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) - #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 主としてヘッジ開始時から有効性判定時点までの期間において、ヘッジ対象の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計とヘッジ手段の相場変動又はキャッシュ・フロー変動の累計とを比較し、ヘッジ対象とヘッジ手段との間に高い相関関係が認められるかにより有効性を評価しております。2025/06/20 9:29
(8) のれんの償却方法及び償却期間
のれんは、10年間で均等償却しております。