3346 ヒロタグループ HD

3346
2026/07/22
時価
21億円
PER 予
14.65倍
2010年以降
赤字-131.36倍
(2010-2026年)
PBR
14.16倍
2010年以降
赤字-133.93倍
(2010-2026年)
配当 予
0%
ROE 予
96.64%
ROA 予
13.91%
資料
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CSV,JSON

ヒロタグループ HD(3346)の全事業営業損失(△)の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
-6億882万
2009年3月31日
-3億4312万
2010年3月31日
-2億1999万
2011年3月31日 -36.34%
-2億9993万
2012年3月31日
-1億6096万
2013年3月31日
-3106万
2014年3月31日 -27.59%
-3963万
2015年3月31日 -120.23%
-8728万
2016年3月31日
-8664万
2017年3月31日
3205万
2018年3月31日 -72.36%
886万
2019年3月31日
-1億3711万
2020年3月31日 -20.02%
-1億6456万
2021年3月31日 -1.42%
-1億6689万
2022年3月31日
-1億1289万
2023年3月31日
1976万
2024年3月31日
-3億8035万
2025年3月31日
-3億5781万
2026年3月31日
-1億1706万

個別

2008年3月31日
-2187万
2009年3月31日 -241.49%
-7470万
2010年3月31日
-7123万
2011年3月31日
-5904万
2012年3月31日
-5085万
2013年3月31日 -34.15%
-6822万
2014年3月31日
-5962万
2015年3月31日
-4256万
2016年3月31日 -5.92%
-4507万
2017年3月31日
-4152万
2018年3月31日 -10.3%
-4580万
2019年3月31日 -110.41%
-9637万
2020年3月31日
-9134万
2021年3月31日 -19.41%
-1億907万
2022年3月31日
-8235万
2023年3月31日
-4210万
2024年3月31日 -277.09%
-1億5876万
2025年3月31日
-1億210万
2026年3月31日
-883万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(5)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,101千円は、持株会社である提出会社に係るものであります。
2. セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
2026/06/24 11:39
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失の調整額△166,380千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用及びセグメント間内部売上高の調整額であります。
(2)セグメント資産の調整額77,234千円は、持株会社である提出会社に係る資産であります。
2. セグメント利益又は損失は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2026/06/24 11:39
#3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
売上高 140,169千円
営業損失 2,953千円
2026/06/24 11:39
#4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
(2) 経営環境及び対処すべき課題
当社グループは、当連結会計年度において117,066千円の営業損失、親会社株主に帰属する当期純損失35,514千円を計上し、引き続き営業キャッシュ・フローがマイナスとなっております。このため、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況を解消するためには、前連結会計年度より引き続き、従来の経営戦略を抜本的に見直し売上拡大による収益獲得でなく、利益を追求するために、聖域なき事業の見直しを行ってまいります。
2026/06/24 11:39
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
このような状況下にあって当社グループは、収益率重視の経営方針のもと、従来の経営戦略を抜本的に見直し、不採算事業からの撤退と事業構造改革を推進してまいりました。
以上の結果、連結売上高は1,692,585千円(前年同期比27.7%減)、連結営業損失は117,066千円(前年同期は357,816千円の営業損失)、経常損失は130,390千円(前年同期は356,663千円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損失は35,514千円(前年同期は412,068千円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
セグメント別の状況は、次のとおりです。
2026/06/24 11:39
#6 継続企業の前提に関する事項、財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社は、当事業年度において8,831千円の営業損失、当期純損失193,807千円を計上し、引き続き営業活動によるキャッシュ・フローがマイナスとなっております。このため、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況を解消するためには、前事業年度より引き続き、従来の経営戦略を抜本的に見直し売上拡大による収益獲得でなく、利益を追求するために、聖域なき事業の見直しを行ってまいります。
2026/06/24 11:39
#7 継続企業の前提に関する事項、連結財務諸表(連結)
(継続企業の前提に関する事項)
当社グループは、当連結会計年度において117,066千円の営業損失、親会社株主に帰属する当期純損失35,514千円を計上し、引き続き営業キャッシュ・フローがマイナスとなっております。このため、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況を解消するためには、前連結会計年度より引き続き、従来の経営戦略を抜本的に見直し売上拡大による収益獲得でなく、利益を追求するために、聖域なき事業の見直しを行ってまいります。
2026/06/24 11:39
#8 重要事象等の内容、分析及び対応策、事業等のリスク(連結)
続企業の前提に関する重要事象等について
当社グループは、当連結会計年度において117,066千円の営業損失、親会社株主に帰属する当期純損失35,514千円を計上し、引き続き営業キャッシュ・フローがマイナスとなっております。このため、継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。
継続企業の前提に関する重要な疑義を生じさせるような状況を解消するためには、前連結会計年度より引き続き、従来の経営戦略を抜本的に見直し売上拡大による収益獲得でなく、利益を追求するために、聖域なき事業の見直しを行ってまいります。
2026/06/24 11:39

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