(表示方法の変更)
(連結貸借対照表)
前連結会計年度において、「固定負債」の「その他」に含めていた「リース債務」は、負債及び純資産の総額の100分の1を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「固定負債」の「その他」に表示していた2,070百万円は、「リース債務」357百万円、「その他」1,713百万円として組み替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別利益」の「固定資産売却益」及び「受取保険金」は特別利益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。また、「特別利益」の「その他」に含めていた「投資有価証券売却益」は、特別利益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別利益」に表示していた「固定資産売却益」290百万円、「受取保険金」85百万円、「その他」28百万円は、「投資有価証券売却益」21百万円、「その他」383百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「特別損失」の「災害による損失」は特別損失の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。また、「特別損失」の「その他」に含めていた「投資有価証券評価損」は、特別損失の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「特別損失」に表示していた「災害による損失」246百万円、「その他」136百万円は、「投資有価証券評価損」32百万円、「その他」350百万円として組み替えております。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「環境対策引当金の増減額(△は減少)」、「固定資産除売却損益(△は益)」、「投資有価証券売却損益(△は益)」、「投資有価証券評価損益(△は益)」及び「未払消費税等の増減額(△は減少)」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた524百万円は、「環境対策引当金の増減額(△は減少)」△2百万円、「固定資産除売却損益(△は益)」27百万円、「投資有価証券売却損益(△は益)」△21百万円、「投資有価証券評価損益(△は益)」32百万円、「未払消費税等の増減額(△は減少)」244百万円、「その他」241百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「投資有価証券の売却による収入」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「投資活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△153百万円は、「投資有価証券の売却による収入」33百万円、「その他」△187百万円として組み替えております。
前連結会計年度において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「自己株式の取得による支出」及び「リース債務の返済による支出」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△543百万円は、「自己株式の取得による支出」△0百万円、「リース債務の返済による支出」△219百万円、「その他」△323百万円として組み替えております。