構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/03/22 15:00

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の主要な内訳

	前連結会計年度(自 平成29年1月1日至 平成29年12月31日)	当連結会計年度(自 平成30年1月1日至 平成30年12月31日)
建物及び構築物	13百万円	43百万円
機械装置及び運搬具	20	27

2019/03/22 15:00

#3 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結貸借対照表関係)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「有形固定資産」の「建物」、「構築物」は、連結貸借対照表の一覧性向上の観点から、当連結会計年度より科目を集約し「建物及び構築物」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「有形固定資産」に表示していた「建物」20,288百万円、「減価償却累計額」△14,744百万円、「建物(純額)」5,544百万円、「構築物」5,237百万円、「減価償却累計額」△4,115百万円、「構築物(純額)」1,122百万円は、「建物及び構築物」25,526百万円、「減価償却累計額」△18,860百万円、「建物及び構築物(純額)」6,666百万円として組み替えております。

2019/03/22 15:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2019/03/22 15:00