有価証券報告書-第68期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
1998年3月31日以前取得…定率法
1998年4月1日以降取得…定額法
建物附属設備および構築物
2016年3月31日以前取得…定率法
2016年4月1日以降取得…定額法
その他の有形固定資産 …定率法
主な耐用年数 建物 12~50年
機械及び装置 4~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエア…自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産 …定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
1998年3月31日以前取得…定率法
1998年4月1日以降取得…定額法
建物附属設備および構築物
2016年3月31日以前取得…定率法
2016年4月1日以降取得…定額法
その他の有形固定資産 …定率法
主な耐用年数 建物 12~50年
機械及び装置 4~17年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエア…自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産 …定額法
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
…リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法