有価証券報告書-第71期(2022/04/01-2023/03/31)
② 人的資本に関する戦略ならびに指標及び目標
<健康経営の推進>当社は、健康経営の推進にあたっては、企業理念の実現に向けて、従業員の健康保持・増進が不可欠であるとの考えに立ち、2017年に「健康宣言」を策定し、従業員の生産性向上と組織の活性化を目的に取り組んでいます。代表取締役社長を最高健康責任者、人事部内に設置した専門組織を実務推進担当部署として、ヘルスリテラシー向上施策や各種健康診断等を実施し、「健康経営優良法人(大規模法人部門)~ホワイト500~」に6年連続で認定されています。
今後も戦略的に健康経営を推進し、従業員が健康でいきいきと働き続けられる環境づくりを進めることで生産性向上をもたらし、業績と企業価値の向上につなげていきます。
<人材戦略・人材育成>ヤクルトグループの事業活動の根幹には、従業員やヤクルトレディをはじめとする「人」の存在があり、ビジネスモデルを機能させる原動力となっています。
当社は、「真心」「人の和」を大切にするという創始者である代田稔の考えや、「世界の人々の健康で楽しい生活づくりに貢献します。」という理念に基づき、人は価値を創造する重要な資産と考え、人的資本に積極的な投資を行い、人材戦略を展開しています。
当社の人材戦略の展開として、「経営戦略との連動」を念頭に置き、まずは「価値観の多様化」に対応するため、時代の変化にあわせた働きやすい職場づくりを図っています。具体的には、週休3日制や在宅勤務の導入、副業、育児・介護のサポート等、多様な働き方に関する制度を設けています。そのなかで、当社の男性の育児休業取得率については、2025年度までに50%以上とすることを目標としており、2023年4月現在95%と目標を早期に達成しています。
また、人材育成については、「組織力の最大限の発揮」に向けて、従来の一律の教育ではなく「個」のキャリアにあった教育へと進化を図っています。具体的には、「成長エンジンの確立に向けた人材育成の実施」「多様な個の成長を支援する人材育成の実施」「共有すべき価値観を体現できる人材育成の実施」を人材戦略の3つの柱とし、「グローバル人材養成の強化」「職場を活性化し、組織力に換える職場内教育」「キャリア自律に向けた活躍支援」を重点テーマに据えて、さまざまな教育施策を実施しています。
これらの取り組みにより、社員の働く意欲、仕事のやりがいをより一層向上させることで、経営目標の達成に寄与していくことをねらいとしています。
今後も、企業価値の持続的向上を目指して積極的に人への投資を行うことで、コア事業の成長に寄与する人材を育成するとともに、個人と企業がともに成長できる組織づくりに取り組み、新たな価値を創造できる企業風土を醸成していきます。
<健康経営の推進>当社は、健康経営の推進にあたっては、企業理念の実現に向けて、従業員の健康保持・増進が不可欠であるとの考えに立ち、2017年に「健康宣言」を策定し、従業員の生産性向上と組織の活性化を目的に取り組んでいます。代表取締役社長を最高健康責任者、人事部内に設置した専門組織を実務推進担当部署として、ヘルスリテラシー向上施策や各種健康診断等を実施し、「健康経営優良法人(大規模法人部門)~ホワイト500~」に6年連続で認定されています。
今後も戦略的に健康経営を推進し、従業員が健康でいきいきと働き続けられる環境づくりを進めることで生産性向上をもたらし、業績と企業価値の向上につなげていきます。
<人材戦略・人材育成>ヤクルトグループの事業活動の根幹には、従業員やヤクルトレディをはじめとする「人」の存在があり、ビジネスモデルを機能させる原動力となっています。
当社は、「真心」「人の和」を大切にするという創始者である代田稔の考えや、「世界の人々の健康で楽しい生活づくりに貢献します。」という理念に基づき、人は価値を創造する重要な資産と考え、人的資本に積極的な投資を行い、人材戦略を展開しています。
当社の人材戦略の展開として、「経営戦略との連動」を念頭に置き、まずは「価値観の多様化」に対応するため、時代の変化にあわせた働きやすい職場づくりを図っています。具体的には、週休3日制や在宅勤務の導入、副業、育児・介護のサポート等、多様な働き方に関する制度を設けています。そのなかで、当社の男性の育児休業取得率については、2025年度までに50%以上とすることを目標としており、2023年4月現在95%と目標を早期に達成しています。
また、人材育成については、「組織力の最大限の発揮」に向けて、従来の一律の教育ではなく「個」のキャリアにあった教育へと進化を図っています。具体的には、「成長エンジンの確立に向けた人材育成の実施」「多様な個の成長を支援する人材育成の実施」「共有すべき価値観を体現できる人材育成の実施」を人材戦略の3つの柱とし、「グローバル人材養成の強化」「職場を活性化し、組織力に換える職場内教育」「キャリア自律に向けた活躍支援」を重点テーマに据えて、さまざまな教育施策を実施しています。
これらの取り組みにより、社員の働く意欲、仕事のやりがいをより一層向上させることで、経営目標の達成に寄与していくことをねらいとしています。
今後も、企業価値の持続的向上を目指して積極的に人への投資を行うことで、コア事業の成長に寄与する人材を育成するとともに、個人と企業がともに成長できる組織づくりに取り組み、新たな価値を創造できる企業風土を醸成していきます。