- #1 たな卸資産の帳簿価額の切下げに関する注記（連結）
※1 通常の販売目的で保有するたな卸資産の収益性の低下による簿価切下額(△は戻入額)は、次のとおりであります。
2019/06/27 13:37- #2 たな卸資産の注記（連結）
※1 たな卸資産の内訳
2019/06/27 13:37- #3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 製品…………………………………………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
② 原材料………………………………………先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
③ 貯蔵品………………………………………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/06/27 13:37 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
[営業活動によるキャッシュ・フロー]
営業活動によるキャッシュ・フローは、207億18百万円の増加となりました。主な内訳は、税金等調整前当期純利益131億48百万円、減価償却費70億14百万円、たな卸資産の減少53億86百万円によるキャッシュの増加および仕入債務の減少26億43百万円、法人税等の支払額23億72百万円によるキャッシュの減少であります。
[投資活動によるキャッシュ・フロー]
2019/06/27 13:37- #5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- たな卸資産
製品…………………………………………主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料………………………………………主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
(ロ) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
主な耐用年数は、建物及び構築物が5～50年、機械装置及び運搬具が4～16年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)……定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2019/06/27 13:37 - #6 重要な会計方針、財務諸表（連結）
2 デリバティブの評価基準……………………時価法
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
① 製品…………………………………………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
2019/06/27 13:37- #7 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）
- たな卸資産
製品…………………………………………主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)
原材料………………………………………主として先入先出法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/06/27 13:37
