- 8006
- 2026/09/02
- 時価
- 299億円
- PER 予
- 10.79倍
- 2010年以降
- 赤字-25.46倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.61倍
- 2010年以降
- 0.32-0.81倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.16%
- ROE 予
- 5.64%
- ROA 予
- 3.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ユアサ・フナショク(8006)の繰延税金資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 8200万
- 2009年3月31日 +24.39%
- 1億200万
- 2010年3月31日 -29.41%
- 7200万
- 2010年12月31日 -33.33%
- 4800万
- 2011年3月31日 +172.92%
- 1億3100万
- 2011年6月30日 -27.48%
- 9500万
- 2011年9月30日 -11.58%
- 8400万
- 2011年12月31日 -90.48%
- 800万
- 2012年3月31日 +725%
- 6600万
- 2012年6月30日 -31.82%
- 4500万
- 2012年9月30日 +95.56%
- 8800万
- 2012年12月31日 -47.73%
- 4600万
- 2013年3月31日 +184.78%
- 1億3100万
- 2013年6月30日 -42.75%
- 7500万
- 2013年9月30日 +62.67%
- 1億2200万
- 2013年12月31日 -33.61%
- 8100万
- 2014年3月31日 +12.35%
- 9100万
- 2014年6月30日 -57.14%
- 3900万
- 2014年9月30日 +87.18%
- 7300万
- 2014年12月31日 -61.64%
- 2800万
- 2015年3月31日 +153.57%
- 7100万
- 2015年6月30日 -23.94%
- 5400万
- 2015年9月30日 +61.11%
- 8700万
- 2015年12月31日 -34.48%
- 5700万
- 2016年3月31日 +42.11%
- 8100万
- 2016年6月30日 -53.09%
- 3800万
- 2016年9月30日 +84.21%
- 7000万
- 2016年12月31日 -41.43%
- 4100万
- 2017年3月31日 +82.93%
- 7500万
- 2017年6月30日 -50.67%
- 3700万
- 2017年9月30日 +78.38%
- 6600万
- 2017年12月31日 +72.73%
- 1億1400万
- 2018年3月31日 -39.47%
- 6900万
個別
- 2008年3月31日
- 7400万
- 2009年3月31日 +29.73%
- 9600万
- 2010年3月31日 -37.5%
- 6000万
- 2011年3月31日 +96.67%
- 1億1800万
- 2012年3月31日 -50%
- 5900万
- 2013年3月31日 +50.85%
- 8900万
- 2014年3月31日 -19.1%
- 7200万
- 2015年3月31日 -30.56%
- 5000万
- 2016年3月31日 +28%
- 6400万
- 2017年3月31日 -7.81%
- 5900万
- 2018年3月31日 -11.86%
- 5200万
有報情報
- #1 事業等のリスク
- 当社グループは、製造設備として精米工場ならびにホテル部門ではレストランの経営を行っております。精米工場及びレストランにおいては、厳正な衛生管理、品質管理、製造工程の管理などを行い万全を期しておりますが、万が一、食中毒の発生、異物混入問題などが生じた場合には業績に影響を与える可能性があります。2026/06/25 9:16
(8)繰延税金資産について
当社グループは、繰延税金資産について、将来の利益計画に基づいた課税所得が十分に確保できることや、回収可能性があると判断した将来減算一時差異について繰延税金資産を計上しております。繰延税金資産の回収可能性は将来の課税所得の見積りに依存するため、その見積りの前提とした条件や仮定に変更が生じ減少した場合、繰延税金資産が減額され税金費用が計上される可能性があります。 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/25 9:16
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 貸倒引当金 43 百万円 41 百万円
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金負債 繰延税金負債合計 △2,461 △3,659 繰延税金資産(負債)の純額 △1,939 △3,083 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (税効果会計関係)2026/06/25 9:16
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 貸倒引当金損金算入限度超過額 44 百万円 41 百万円 退職給付に係る負債 241 106 未実現利益の消去に係る繰延税金資産 849 849 棚卸資産評価損 - 163
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金負債 繰延税金負債合計 △3,090 △4,259 繰延税金資産(負債)の純額 △1,738 △2,898