有価証券報告書-第74期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
① 建物および構築物(2016年3月31日以前に取得した建物附属設備および構築物を除く)
定額法
② 建物および構築物以外
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
但し、ソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
① 建物および構築物(2016年3月31日以前に取得した建物附属設備および構築物を除く)
定額法
② 建物および構築物以外
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 | 3~50年 |
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
但し、ソフトウエアについては、見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。