ソフトウエア

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

	前連結会計年度(平成25年11月30日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産その他	635	295	339
ソフトウエア	19	19	-
合計	6,022	5,302	720

	当連結会計年度(平成26年11月30日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
有形固定資産その他	496	188	307
ソフトウエア	-	-	-
合計	2,356	1,996	360

(2)未経過リース料期末残高相当額

2015/02/27 16:25

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
下記の資産を除き、定率法によっております。
建物のうち平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
耐用年数および残存価額については、法人税法の定めと同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、法人税法の定めと同一の基準によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年11月30日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2015/02/27 16:25

#3 設備投資等の概要

セグメントごとの内訳は、次のとおりであります。

セグメントの名称	設備投資金額(百万円)	主な内容
物流システム	6,446	倉庫設備、車両運搬具等
共通	1,379	ソフトウエア等

(注)1.設備投資金額には、無形固定資産および長期前払費用への投資が含まれております。
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

2015/02/27 16:25

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
下記の資産を除き、主として定率法によっております。
建物のうち平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
耐用年数および残存価額については、主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
機械装置 2～22年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年11月30日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(ニ)長期前払費用
定額法によっております。2015/02/27 16:25