- 2809
- 2026/08/31
- 時価
- 6746億円
- PER 予
- 25.49倍
- 2010年以降
- 12.6-32.6倍
(2010-2025年) - PBR
- 2倍
- 2010年以降
- 0.83-2.6倍
(2010-2025年) - 配当 予
- 1.36%
- ROE 予
- 7.84%
- ROA 予
- 5.25%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ソフトウエア
連結
- 2015年11月30日
- 31億7600万
- 2016年11月30日 -1.48%
- 31億2900万
個別
- 2015年11月30日
- 17億5100万
- 2016年11月30日 -8.22%
- 16億700万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2017/02/28 13:58 - #2 設備投資等の概要
- セグメントごとの内訳は、次のとおりであります。2017/02/28 13:58
(注)1.設備投資金額には、無形固定資産および長期前払費用への投資が含まれております。セグメントの名称 設備投資金額(百万円) 主な内容 物流システム 7,853 倉庫設備、車両運搬具等 共通 794 ソフトウエア等
2.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。 - #3 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
機械装置 2~17年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)長期前払費用
定額法によっております。2017/02/28 13:58