仕掛品
連結
- 2018年11月30日
- 9億6300万
- 2019年11月30日 +144.44%
- 23億5400万
個別
- 2018年11月30日
- 8600万
- 2019年11月30日 -24.42%
- 6500万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 価証券の評価基準及び評価方法
(1)満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)によるものです。
(2)子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法によるものです。
(3)その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によるものです。
時価のないもの
移動平均法による原価法によるものです。
2.デリバティブの評価基準及び評価方法
時価法によるものです。
なお、ヘッジ会計の要件を満たす取引については、ヘッジ会計を採用しています。
3.たな卸資産
(1)評価基準
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は、原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によるものです。
(2)評価方法
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は、移動平均法によるものです。2020/02/28 10:26 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (ハ)たな卸資産2020/02/28 10:26
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は、主として移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によるものです。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)評価基準2020/02/28 10:26
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は、原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によるものです。
(2)評価方法 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 期保有目的の債券は、償却原価法(定額法)によるものです。
② 持分法非適用の子会社株式および関連会社株式は、移動平均法による原価法によるものです。
③ その他有価証券のうち時価のあるものは、決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)により、時価のないものは移動平均法による原価法によるものです。
(ロ)デリバティブ
時価法によるものです。
なお、ヘッジ会計の要件を満たす取引については、ヘッジ会計を採用しています。
(ハ)たな卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は、主として移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によるものです。2020/02/28 10:26